大企業からベンチャー企業へ転職するケースも少なくありません。
しかし、大企業とベンチャーでは規模や社風など異なる点も多いです。
転職前のイメージと異なり後悔してしまうことのないように、それぞれの違いや転職活動におけるポイントを解説します。
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大企業からベンチャーに転職する理由
大企業とベンチャー企業の違いからわかるように、大企業なら比較的安定して働き続けることができます。
全国各地や海外で働く機会にも恵まれることや、信用度が高く住宅ローンなども借りやすい点メリットです。
それでも、大企業からベンチャーに転職する道を選ぶ方も少なくありません。
転職理由として以下のことが考えられます。
スピード感や裁量権のある環境で働きたい
スピード感ある仕事をするためにベンチャー企業へ転職するケースがあります。
意思決定者が細分化されている大企業と異なり、ベンチャー企業では代表者が案件の意思決定権を持っていることがほとんどです。
迅速に仕事を進めることができ、今まで以上にやりがいもあるでしょう。
また、裁量権を求めて転職することも考えられます。
ベンチャー企業は大企業ほど業務分担が明確化されていないことが多いです。
大企業で働いていた時よりも業務量が増え多忙になる可能性が高い分、若いうちから仕事を重要な仕事を担うことができます。
自分を試したい
自分の力を試したいという気持ちも、ベンチャー企業へ転職を決断するきっかけになります。
ベンチャー企業やスタートアップは、自分の成果が企業の成果に直接反映させることができる点がメリットです。
ベンチャー企業に転職することで環境変化への対応が常に求められる一方、大企業で経験した知識や力を発揮するチャンスが増えます。
早めに出世したい
早めに出世したいというのも、ベンチャー企業に転職する理由のひとつです。
大企業は旧来の年功序列制が残っているところも多く、人の入れ替わりも少ないため、昇進・昇格は難しいのが実情です。
しかし、実力主義のベンチャー企業であれば、結果を出すことで出世できるチャンスがあります。
現在の会社で成果を上げているのに出世が遅いと不満がある場合、ベンチャー企業に転職するきっかけになるでしょう。
将来的に起業したい
将来的に起業を考えている場合、ベンチャーで働くことによって多くのことを学べます。
ベンチャーは社長や経営陣との距離が近く、同じフロアで働くことも少なくありません。
自分の意見や提案を伝えられ、アドバイスをもらえる場合もあります。
交流を通し、経営者の視点や思考を学べるでしょう。
また、ベンチャーは1人が担当する業務が多く、幅広い業務でスキルアップできるのも将来の起業に役立ちます。
ベンチャーに転職した人が後悔した理由6選
大企業からベンチャーに転職したものの、後悔する人もいます。その理由はさまざまですが、業務の幅が広いことや過重労働が負担になって後悔するケースが多い傾向です。
また、ベンチャーの中には福利厚生が整っていないところもあり、後悔する原因になります。
ここでは、ベンチャーに転職した人が後悔した理由で、代表的なものを6つ紹介します。
1.業務内容の幅が広く負担が大きかった
大企業では各自の業務が決まっていて、同じ業務をこなすのが一般的です。しかし、ベンチャー企業は少ない人数で多くの業務をこなすため、どうしても1人が担当する業務の幅が広くなります。業務の裁量も広く、自分で判断しながらこなすことが多いでしょう。多くの業務を経験できてスキルを磨けるという点ではメリットですが、それが負担になる人もいます。
ひとつの業務に集中したい人や、大企業で指示を受けながら仕事をすることに慣れている人は、ベンチャー企業には向いていないかもしれません。
2.専門スキルを磨けなかった
ベンチャーで業務の幅が広いのは、メリットであるとともにデメリットな側面もあります。
ひとつの業務に専念できないためです。広く業務をこなせるだけでは、専門スキルは身につきません。
器用でなんでもこなせるものの、どれも中途半端になるといった「器用貧乏」になりがちです。
大企業であれば、ひとつの業務に集中して専門スキルを磨けます。
転職でもアピールポイントになるでしょう。しかし、マルチタスクで仕事をこなしている場合、アピールは難しくなります。
3.過重労働で残業時間も長かった
成長期にあるベンチャーは、事業を軌道に乗せるために過重労働になりがちです。
残業は当たり前という環境も多いでしょう。
業務の幅が広いことも、労働時間が長くなる理由のひとつです。
ベンチャーは忙しく残業が多いことを認識していても、実際に経験してみると想像以上だったということもあるでしょう。
定刻で帰れることの多かったホワイト企業で働いていた人ほど、後悔してしまうかもしれません。
4.給与が低く、福利厚生も整備されていなかった
ベンチャーは設立して間もないため、十分な資金を持たず給与が低い会社は珍しくありません。
福利厚生が整備されていない場合もあります。
大手企業の多くは、法定福利以外の家族手当や住宅手当など福利厚生が充実しています。
転職してから落差を感じる人もいるでしょう。
仕事は忙しいのに福利厚生が十分でなければ、働くモチベーションが低下することにもなります。
5.システムや規則がコロコロ変わり適応できなかった
設立から日の浅いベンチャーはシステムや規則が定着せず、変わりやすい場合もあります。
まだ方向性が定まらず試行錯誤をしていたり、人員が変動しやすかったりすることが原因です。
システムも規則もしっかり定着した企業から転職した人は、不安定な体制に適応できなかったり、不安を覚えたりして後悔することもあるでしょう。
6.人の入れ替わりが激しかった
ベンチャーは退職する人も多く、欠員が出ることで働いている社員に負担がかかります。
穴埋めのために業務量が増えてしまうためです。
裁量権の高いベンチャーにチャレンジ精神で入社する優秀な人材も多く、優秀であるほど退社したときの穴埋めは厳しくなるでしょう。
人の入れ替わりが激しく負担が大きくなると、転職を後悔する人もいます。
ベンチャー企業への転職は「怖い」「危ない」!?
ベンチャーは「怖い」「危ない」という人や、転職後に後悔する人は少なくありません。
しかし、一口にベンチャー企業といっても幅は広く、社員が数名の企業もあれば、数千人を擁するメガベンチャーと呼ばれる企業もあります。
優良なベンチャーがある一方、ベンチャー企業全体として見れば、本当に「怖い」「危ない」ベンチャーも存在します。
転職後に後悔するのは多くの場合、ベンチャーに対する認識や選び方を間違えてしまっていることが原因です。
ベンチャーへの転職自体が悪いのではなく、慎重に選ぶことが必要といえるでしょう。
後悔しない！ベンチャーへの転職活動のポイント
ベンチャー企業といっても、千差万別です。
ベンチャー企業に転職することを決断しても、どの企業で働くべきかで悩むこともあるでしょう。
大企業とベンチャー企業の違いだけでなく、転職先の決め方も理解しておくことが大切です。
そこで、今回は「会社や代表者の雰囲気をつかむ」「将来性を見極める」の2点に絞り、ベンチャー企業の転職先の決め方を解説します。
なぜリスクを承知でベンチャー転職したいのかを明確にしておく
ベンチャーに転職することはリスクがあることを把握し、なぜリスクがあるにもかかわらず転職したいのかを明確にすることも大切です。
ベンチャーに転職することで年収が下がる可能性があり、倒産するリスクもあります。
それを承知で転職したいと思う理由を明らかにしましょう。
「なんとなく好きな仕事ができそう」「早く出世できそうだから」といった漠然とした理由では、入社後に後悔する可能性があります。
広範囲の業務も覚悟する
ベンチャー企業の特徴からもわかるように、転職後は広範囲の業務をこなすことが求められます。
大企業に勤務していた頃のように、営業に専念することはできず、人事や総務の役割もする必要が出てくることは覚悟しておいてください。
最初のうちは、業務量の多さや環境変化に戸惑うかもしれませんが、今まで担うことのなかった業務に触れることで、自身のさらなる成長につなげることができます。
後悔しない！ベンチャーへの転職活動のポイント
大企業とベンチャー企業にはいくつか異なる点があるからこそ、転職する前に理解しておかなければならないことがあります。
同僚と接する際に大企業勤務時代のように役職にこだわり過ぎないというのも一例です。
そのほか、「広範囲の業務を覚悟する」「福利厚生面を確認する」「挑戦の重要性を理解する」など転職活動する際に理解しておきたいポイントを紹介します。
将来性を見極める
財務内容が比較的安定している大企業とは異なり、ベンチャー企業は数年後どのようになっているのか見えにくいかもしれません。
それゆえ、今後も成長が見込め、将来性のある企業かどうかを都度見極めることが大切です。
将来性を見極める際には、事業内容や業績はもちろん、表彰歴や補助金対象になっているかなどの確認も役に立ちます。
福利厚生面を細かく確認する
大企業は、家賃補助や資格手当、比較的高めの退職金支給などといったさまざまな福利厚生が充実していることが多いです。
そのため、ベンチャー企業への転職直後は福利厚生面で物足りなさを感じてしまうかもしれません。
もし、どうしても必要な福利厚生があるのであれば、転職を決める前に該当制度があるかを確認しておくようにしてください。
注意すべき企業のポイントを押さえる
注意するべきベンチャーのポイントを押さえ、転職先を決める際はチェックしましょう。
以下のような企業は要注意です。
- 現在の社員数に対して採用人数が多すぎる
- 募集要項が不明確
- 内定が早い
- 社員の雰囲気が良くない
社員が数人しかいないのに採用人数が多い場合は、計画性がない可能性があります。
長期的に見て企業としての存続は難しいかもしれません。
募集要項に「夢」や「やりがい」といった抽象的な言葉しかない場合も要注意です。
また、内定が早すぎるのは、応募者が少ない・社員が定着しない会社である可能性があります。
写真や会社訪問などで社員の雰囲気が暗いような場合も、避けた方が無難です。
就労環境が悪い・人間関係が良くないといった可能性があります。
転職先の社長について調べる
転職先の社長について良く調べることも必要です。
ベンチャーの場合、社長の一言で経営が左右されることが多いため、まず社長について知ることから始めましょう。
公式サイトにプロフィールや挨拶が掲載されていたり、SNSで情報発信をしていたりすることもあります。
経営基盤が固まっていないのに豪華なオフィスにしている、ビジョンは大きいのに描くプロセスに具体性がないといった場合、注意した方がいいかもしれません。
転職エージェントを活用する
ベンチャーへの転職で後悔しないためには、転職エージェントの利用がおすすめです。
転職エージェントは企業の内情を把握しており、問題のあるベンチャーを紹介することはありません。
求職者の希望を聞き取り、適したベンチャーを選んで紹介してくれます。
ただし、転職エージェントであればどこでもいいというわけではなく、エージェントにより得意分野があります。
おすすめはフォルトナベンチャーズで、ハイクラスのベンチャー企業を厳選して紹介しているのが特徴です。
会社選びに迷っている方は、一度相談してみてはいかがでしょうか。
大企業とベンチャー企業の定義
大企業には法律上の定義が定められていないのに対し、中小企業は、中小企業基本法で定義されています。
中小企業に当てはまらない企業を大企業と捉えることも可能なので、まずは中小企業が何かを理解しておくことが大切でしょう。
また、ベンチャー企業はスタートアップとも混同されやすい用語です。
大企業とベンチャー企業をより深く理解するために、それぞれの定義と中小企業やスタートアップとの違いを紹介します。
大企業の定義
大企業とは、「多額の資本金を有し、多数の従業員を雇用する大規模な企業」のことです。
実は、大企業についての明確な基準はありません。
例えば、厚生労働省が実施している「賃金構造基本統計調査」では、常用労働者 1,000人以上を抱える企業が「大企業」です。
出典：goo辞書「大企業（だいきぎょう） の意味」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
また、法律で明確に定義されている「中小企業」以外の企業を「大企業」とする場合もあります。
製造業その他の場合、「資本金の額又は出資の総額（以下「資本金」と記載）が3億円以下の会社又は常時使用する従業員の数（以下従業員数と記載）が300人以下の会社及び個人」が中小企業です。
卸売業は「資本金1億円又は従業員数が100人以下の会社及び個人」、小売業は「資本金5千万円以下の会社又は従業員数が50人以下の会社及び個人」、サービス業は「資本金5千万円以下の会社又は従業員数が100人以下の会社及び個人」とされています。
つまり卸売業の場合、資本金5千万円超かつ従業員数100人超であれば大企業に分類されるということです。
中小企業庁の発表によると、2016年6月時点での日本の大企業数は11,157で、全体のわずか0.3%に過ぎません。
出典：中小企業庁「中小企業・小規模事業者の数（2016年6月時点）の集計結果を公表します」
ベンチャー企業の定義
冒険的な企てを意味する英語のventureから派生したベンチャー企業は、「新技術・新事業を開発し、事業として発足させた中小企業」のことです。
また、ベンチャーに類似する企業として、新設会社や新規事業を意味する「スタートアップ（start up）」もあります。
ベンチャーとスタートアップはいずれも若い会社ということで重なる部分も多いです。
ただし、ベンチャーが既存のビジネスモデルを中心としているのに対し、スタートアップは新しいビジネスモデルに挑戦する傾向があります。
なお、ベンチャーもスタートアップも日本の法律で明確に定められた表現ではありません。
出典：goo辞書「ベンチャー企業（ベンチャーきぎょう） の意味」、goo辞書「スタートアップ の意味」
大企業とベンチャー企業の違い
ベンチャー企業は基本的に中小企業のひとつです。
そのため、大企業はベンチャー企業よりも資本金の額が大きく、従業員数が多い傾向にあります。
他にも、大企業とベンチャー企業の違いはさまざまです。
今回は、「規模や設立年数」「雰囲気や価値観」「業務範囲や顧客」「安定度や挑戦度」の4つのポイントからそれぞれの特徴を紹介していきます。
規模や設立年数
資本金や従業員数からわかるように、大企業の方が規模が大きいです。
全国に拠点を構えていることはもちろん、海外進出を果たしている企業も少なくないため、出張機会や転勤の可能性も高くなります。
また、設立年数も大企業とベンチャー企業を区別する観点のひとつです。
大企業の中には19世紀に設立されたものも存在します。
それに対し、ベンチャー企業は設立から5年以内の企業を指すことが多く、比較的新しい企業であることが特徴です。
雰囲気や価値観
当然企業によっても異なりますが、大企業は従業員数も部署も多いため、落ち着いた雰囲気で各自の業務をこなしていく傾向があります。
一方、会社そのものだけでなく従業員の年齢も比較的若いベンチャー企業では、少人数で連携して活発に業務をこなしていくイメージです。
また、ベンチャー企業には過去の事例が少ないため、前例踏襲に頼らず比較的既成概念にとらわれない価値観を持つことができます。
業務範囲や顧客
部署が多い大企業と異なり、ベンチャー企業ではひとりが多岐に渡る業務をこなさざるを得ません。
業務が増え、負担もかかりますが、その分さまざまな知識や実績を積むことができます。
取引する顧客も大企業とベンチャー企業で異なる点です。
大企業は過去の実績や知名度も高いため、顧客も大企業が比較的多くなります。
それに対し、まだあまり世間に知れ渡っていないベンチャー企業では、地道に自社の商品やサービスをアピールし、顧客を探していかなければなりません。
ただし、近年は新規事業の創出スピードを早めるために、大企業がベンチャー企業やスタートアップと協業を図る事例も増えています。
安定度や挑戦度
安定度は一般的に大企業の方が高いです。
大企業には伝統や実績があり、財務内容も比較的良好なので、就職すれば長く勤め上げることができます。
中には一部上場している企業も多く、住宅ローン審査などでも有利になる点がメリットです。
一方、さまざまな分野にチャレンジできる挑戦度はベンチャー企業の方が高くなります。
今後成長が見込めるベンチャー企業であれば、決まりきった給料ではなく、自分が企業を成長させればさせるだけ給料アップも期待できる点が特徴です。
ベンチャーに転職するかは総合的に判断
大企業からベンチャー企業へ転職すると、今まで大きく環境が変わるため不安を覚えるかもしれません。
しかし、ベンチャー企業に転職すると、さまざまな業務にチャレンジできるので、自分自身をさらに成長させることができます。
大企業に残るべきか、それともベンチャーへ転職するべきか悩んでいる方は、まずそれぞれの違いを理解し、自分がどちらに向いているのか検討してみてください。
