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ベンチャーやスタートアップで働くメリット・デメリットや適した企業の選び方を解説

ベンチャーやスタートアップには、働くメリットがいくつも存在します。

福利厚生が充実して安定度の高い大企業から、あえてベンチャーなどへの転職を選ぶケースも多いです。

転職の参考にできるように、今回はベンチャーやスタートアップで働く5つのメリットを紹介します。

ベンチャー・スタートアップと大手の違い

ベンチャー・スタートアップと大手とは、従業員数や資本金など会社の規模が異なります。

一般的に大企業は従業員数が多く、設立年数も長い傾向があります。

そもそも大企業とは、「多額の資本金を有し、多数の従業員を雇用する大規模な企業」のことです。

明確な基準はありませんが、厚生労働省の賃金構造基本統計調査では常用労働者1,000人以上の企業を大企業と分類しています。

ベンチャー企業とは

ベンチャー企業とは、「新技術・新事業を開発し、事業として発足させた企業」を指します。

事業を開始して日が浅いため、大企業と比べると従業員数や資本金は少ない傾向にあります。

スタートアップ企業とは

スタートアップ企業とは、「新設会社や新規事業」のことです。

既存のビジネスモデルを使って収益を上げる新設企業はベンチャー、新しいビジネスモデルを構築していく新設企業はスタートアップとすることが一般的です。

ただし、日本では、ベンチャー企業の範囲が幅広いため、ベンチャー企業と同じ意味で使うケースもあります。

ベンチャーやスタートアップで働く6つのメリット

大企業には給料や福利厚生が充実していたり、知名度が高く住宅ローンにも通りやすかったりとさまざまなメリットがあります。

企業の安定度も高いため、大企業からベンチャーやスタートアップへの転職をためらうことも考えられるでしょう。

しかし、ベンチャーやスタートアップで働く際にも、メリットはさまざまです。

6つのメリットを解説します。

1.自分自身の成長につながる

ベンチャーやスタートアップで働くことで、自分自身の成長につながる点がメリットです。

ベンチャーやスタートアップでは、大企業と比べると社員の数が少ないため、若いうちからさまざまな仕事や責任のある仕事を任される機会があります。

ただし、成長するためにはただベンチャーやスタートアップにいれば良いのではなく、自ら積極的に動いていくことが必要です。

2.意思決定までのスピードが早い

大企業と比べ、ベンチャーやスタートアップでは意思決定までのスピードが早いです。

すぐに実行に移すことができるため、今まで以上に仕事にやりがいが感じられるでしょう。

大企業は規模が大きいため、さまざまな部署や管理職が存在します。

それゆえ、所管する部署や役員を確認するために時間をかけてしまうこともあるでしょう。

一方、ベンチャーやスタートアップは従業員が少ないため、意思決定のプロセスが比較的わかりやすいです。

管理職や役員を通さず、直接社長に決裁をもらう場面も少なくありません。

3.世の中に新しい価値を提供できる

ベンチャーやスタートアップは、世の中に新しい価値を提供する企業です。

特にスタートアップは今までにはないビジネスモデルで収益を生むため、誰もしたことがない事業に取り組めます。

ベンチャーやスタートアップで生み出した価値が広まると、社会を変革していくことが可能です。

便利なサービスや新しい面白さで世の中を変えたい方も、ベンチャーやスタートアップに挑戦してみてはいかがでしょうか。

4.新しいことに挑戦できる

大企業に比べ、新しいことに挑戦できることもベンチャーやスタートアップの特徴です。

大企業には実績や過去の事例が集約されているので、前例踏襲で業務を進めることができます。

それに対し、ベンチャーやスタートアップでは、社内で初めての事例も多いため、固定概念に囚われずに新しい発想でアイディアやルールを考えることが可能です。

5.仕事の幅が広がり様々な経験を積める

大企業では、「営業」「総務」「企画」など業務内容によって部署が細かく分かれているため、所属する部署の仕事以外を担当する機会は少ないです。

それに対し、ベンチャーやスタートアップにはリソースが少ないため、所属部署の業務以外に携わる機会があります。

転職前は営業畑だった方も、ベンチャーやスタートアップで働くことで総務部や人事部の仕事を経験できるので、自分の可能性を広げることが可能です。

6.年功序列関係なく評価されやすい

近年、年功序列制度の廃止を発表する大企業も出始めています。

しかし、依然として日本では実質的に年功序列制度を取っている企業が多いです。

従業員数が多い大企業が年功序列制度を採用する目的のひとつとして、勤続年数で一律に判断することで労力やコストを削減することが挙げられます。

その点、ベンチャーやスタートアップは従業員数が少ないため、能力や実力を個々に判断することが可能です。

結果として、実力次第で早くから重要な役職にも就くことが期待できます。

ベンチャー・スタートアップは危ない?デメリットも考慮しよう

ベンチャーやスタートアップで働くことで、大きなメリットが見込まれる反面、大企業とは異なることがさまざま存在します。

大企業しか経験をしたことがない方にとっては、馴染めないこともあるかもしれません。

転職後に後悔しないためにも、事前にベンチャーやスタートアップで働く際の注意点を押さえておきましょう。

よくあるデメリットをいくつか紹介します。

今よりハードワークになる

ベンチャーやスタートアップに転職することで、今より業務が多忙になる可能性は高いです。

ベンチャーに限らず、中小企業全般で人手不足が深刻化していることが理由のひとつとして考えられます。

中小企業における人手不足感を示す「業種別従業員数過不足 DI」は、2009年がピークでした。

2013年第4四半期以降は、全ての業種において従業員が「過剰」と答えた企業の割合を従業員が「不足」と答えた企業の割合が上回っています。

出典:中小企業庁「中小企業白書2018」

人手不足を補うために忙しくなりますが、その分重要な仕事を任される機会が多く、幅広い業務に携わることができるため、自分自身の成長につながるでしょう。

福利厚生や休暇制度が整っていない企業が多い

日本における起業後5年での企業生存率は81.7%です。

欧米諸国が5割を切っていることを踏まえると高い数字ですが、長く勤めるには不安が残るかもしれません。

また、事業を軌道に乗せるために残業や休日出勤が必要になることも多く、ライフワークバランスが取りにくいと感じる可能性もあります。

転職前に、休暇制度についても確認しておきましょう。

出典:中小企業庁「中小企業白書2017」

社長の考え方や方針が強く影響するため合わない場合もある

ベンチャーやスタートアップは企業としての歴史が浅く、業務内容は社長など、一部リーダーの考え方や方針に左右される面が多いです。

リーダーの性格などにもよりますが、社員が意見を通しにくい企業もあり、働きづらさを感じることもあるかもしれません。

転職する前に企業の方針や働き方について調べ、自分に合う職場か吟味する必要があります。

事業撤退のリスクがある

収益をコンスタントに生み出す仕組みが確立されていない場合、事業継続が難しくなることもあります。

大企業と比べると資本力に劣るため、収益を生み出せないまま耐えることが難しく、早期に事業撤退するリスクもあるでしょう。

不安な場合は、ベンチャーやスタートアップの中でもある程度実績がある企業を選ぶと、事業撤退リスクを抑えられます。

自分に適したベンチャー・スタートアップの選び方

ベンチャーやスタートアップに就職することで、新しいことに挑戦でき、社会人として成長できます。

しかし、自分に合わない企業に就職すると、働きづらさを感じるだけでなく、やりがいを感じにくい、給料が下がった、休日が減ったなどのデメリットが生じることもあります。

自分に合うベンチャーやスタートアップを探すポイントを紹介するので、ぜひ参考にしてください。

自分がベンチャー企業に向いている人間か分析する

言われた仕事をすることよりも、自分で考え、道を切り拓くことに面白さややりがいを感じる方は、ベンチャーやスタートアップに向いているといえます。

また、安定よりも将来性に注目したい方も、ベンチャーやスタートアップ向きです。

実際にベンチャーやスタートアップで働いている方を参考に、適性を判断しておきましょう。

働きたい企業や社長について念入りに調べる

ベンチャーやスタートアップとひとまとめにいっても、企業の性格は千差万別です。

休暇制度や福利制度を確立し、従業員の働きやすさに配慮している企業もあれば、そうではない企業もあります。

働きやすさに配慮していない企業は、退職者が多いため、常に社員が入れ替わっている印象です。また、募集要項にも詳細情報を記載していないことが少なくありません。

また、社長についても調べておきましょう。個性的なのは問題ありませんが、ワンマン気質があると働きづらさを感じるかもしれません。

ベンチャー企業に強いエージェントを利用する

紹介したように、ベンチャーやスタートアップに転職するときは、働きやすさや雰囲気などを丁寧に調べることが不可欠です。

とはいえ、転職時には企業見学やインターンシップ制度などを利用できないことが多く、詳しく調べることは容易ではありません。

転職時の不安は、ベンチャーやスタートアップに強いエージェントサービスを利用することで解決できることがあります。

エージェントサービスでは企業の内情や雰囲気など、外部からはうかがい知れない情報を独自に確保し、転職希望者に公開しているため、より確度の高い転職活動を実現することが可能です。

ベンチャーやスタートアップへの転職を希望する方は、ぜひフォルトナベンチャーズにご相談ください。

転職サポート経験豊富なコンサルタントが、ご希望に合う職場探しのお手伝いをいたします。

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ベンチャーやスタートアップの業界例

近年、さまざまな業界においてベンチャーやスタートアップが誕生しています。

一般財団法人ベンチャーエンタープライズセンターの「ベンチャー白書2016」によると、特に投資を集めている分野がIT業界関連でした。

今回は、「IT業界」「人材業界」「不動産業界」の3つの業界に絞り、各業界の特徴を紹介していきます。

代表的なのがIT業界

ベンチャーやスタートアップの代表的な業界がIT業界です。

ベンチャー白書2016によると、2015年度国内向けベンチャー投資の51.9%を占めています。

出典:一般財団法人ベンチャーエンタープライズセンターの「ベンチャー白書2016」

IT業界は技術革新がめまぐるしく起こるため、比較的若い企業であるベンチャーやスタートアップとの親和性も高いです。

具体的に、ソフトウェア開発やITサービスの提供などをします。

人材派遣などの人材業界

人材業界におけるベンチャーやスタートアップは、「人材派遣」「人材紹介」「求人広告」「業務請負」「コンサルティング」といった業務を担います。

人材派遣は自社に登録されたスタッフを派遣する業務です。

人材紹介では、転職や就職を希望している人材を企業に紹介します。

少人数で業務を進めるため、大企業の手が届かないところやまだ手がけていない分野に挑戦する点が特徴です。

固定観念を崩す不動産業界

実は今、不動産業界もベンチャーやスタートアップが進出しやすい分野です。

不動産業界には、「不動産販売」「不動産賃借」「不動産仲介」「不動産管理」といった分野があります。

ベンチャーが進出しやすくなった理由のひとつが、テクノロジーにより不動産の慣習を変えていく「不動産テック」の登場です。

直接面談せずに、ITを活用して賃貸や売買の重要事項説明ができる「IT重説」の運用も始まっており、今後は不動産業界とIT業界の連携も注目されます。

ベンチャーやスタートアップに転職して成長しよう

ベンチャーやスタートアップで働く場合、業務範囲が広く新しいことに挑戦でき、年功序列関係なく評価される点などがメリットとして挙げられます。

一方、福利厚生面が大企業より劣る可能性や前職より業務量が多く多忙になりうる点には注意が必要です。

業務量が多くなることは、自分自身の成長につながるチャンスでもあります。

さらに自分自身を成長させたいと考えている方は、ベンチャーやスタートアップへの転職を検討してみてはいかがでしょうか。

理想の転職を実現するためにも、ぜひフォルトナベンチャーズにご相談ください。

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