コンサルティング業界全般についてのご質問
- 英語について：英語が出来なくてもコンサルタントになることは可能でしょうか？
- はい。可能です。
戦略系コンサルファームや総合系コンサルファームの戦略部門、M&Aコンサル部門などは、基本的にビジネスレベルの英語力が必須となる一方で、英語力不問の戦略ファームや、業務/ITコンサルも多数ございます。ただし、外資系コンサルファームではキャッチアップする気概は必須となります。
（社内メールや資料の多くが英語であり、また例えばマネージャ以上の昇格に700点以上、というように昇格条件にTOEICスコアが求められる企業もある為です。）
また、ビジネスレベル以上の英語力があれば、参画可能なプロジェクトの幅が広がります。 - 資格について：MBAは無くてもコンサルタントになることは可能でしょうか？
- はい。可能です。
トップ戦略コンサルファームですら、MBA保持者は3割弱であり、逆に言えば、7割はMBA未保持です。ちなみに、トップ戦略ファームを志望しているものの、学歴（高校/大学の偏差値）に自信が無いので、MBAで学歴を高めたい、との考えの場合、どこでも良いわけではなく、TOPスクールを目指す必要があることは知っておく必要があります。▼コンサルへの転職においてMBAが必要かどうか解説した記事コンサル転職のためにMBAを取得する意味はない？
- 学歴について：学歴フィルターはあるのでしょうか？
- はい。残念ながらございます。
優秀な人材を絞り込む為のスクリーニング（ボーダー）条件として、学歴は極めて相関性が高く、合理的な手段となっています。トップティアの戦略系コンサルファームにおいては、東大・京大・東工大・一橋と、早稲田・慶応の上位学部を目安として、拡大している領域（例えば、デジタル関連の専門性）の人材について若干緩和して採用しています。
なお、大学のみならず、高校の偏差値まで見るファームもございます。一方、総合系コンサルファームの非戦略部門においては、経験や専門性を重視し、学歴だけでお見送りになる可能性は低いようです。 - 資格について：コンサル転職に有効な資格はあるでしょうか？
- 基本的には実務経験が一番強い、という前提であえて挙げるとすれば、
- 若さの資格 → 第二新卒枠に有効
- USCPA、公認会計士 → 財務会計やM&A系のコンサルに有効
- PMP → プロジェクトマネジメントコンサルタントに有効（厳密には資格や有利、というよりもPM経験が評価される）
- 英語力(TOEIC) → TOEIC目安700がボーダーになるポジションも多く、英語力があれば選択肢が広がる
など、有効かと思います。
- 再応募について：一度応募したコンサルファームへの再応募は可能でしょうか？
- はい。可能です。
企業/ポジションにもよりますが、目安としては、戦略系コンサルファームは2年以上、総合系コンサルファームは1～2年以上経過すれば、チャンスがあります。例外として、- 異なるユニット・ポジションであれば、期間を空けずにチャレンジ出来る場合もあります。
- ただし、過去のNG理由について履歴が残っている為、人物面/論理性等で、明らかなアンマッチとされていた場合、期間を空けても書類でNGとされる可能性が高くなります。
- 内定辞退した場合も、その時のやり取りが残っています。過去辞退したコンサルファームへの再応募の際には、過去の応募履歴をエージェントに共有して、進め方を相談すると良いでしょう。
転職活動についてのご質問
- 条件交渉について：条件交渉は出来ますか？
- はい。出来ます。
- 回答期限について：内定後の回答期限はどれくらいですか？
- 原則1週間です。
企業によりますが、戦略ファーム/総合ファームは原則、採用通知書（オファーレター）が発行されてから、1週間で設定されます。
原則と申し上げたのは、交渉によって延長できるケースもあれば、逆に３営業で回答を迫られるケースもある為です。
各社の選考回数、選考スピード、オファー面談実施の有無、回答期限延長への柔軟性、なども考慮した、スケジューリングをエージェントと戦略的に設計しながら進めると良いでしょう。 - 面接について：何社くらい併願するのが良いですか？
- 平日（朝10:00～夜19:00開始の時間帯）に、どれくらい面接に時間を避けるか？によりますが、目安としては、
- １週間に１回（＝月に４回） → 併願は３～４社
- １週間に２回（＝月に８回） → 併願は６～７社
が現職に無理の無い数でしょう。
上記はあくまで、時間的制約上の同時応募数上限であり、自身の方向性と合致する企業が１社しかなければ、そちらに全力投球するのが良いですし、希望を満たす企業が１０社以上あれば、その中から優先度を付け、ポートフォリオを組んで、戦略的に応募を進めていくのが良いでしょう。 - 面接について：先に退職してから転職活動するのはリスクがありますか？
- はい。リスクがあり、基本的にはお勧めしません。
最大のリスクは、焦りから、転職そのものが目的になってしまい、妥協の転職となることです。- 経験則として、離職期間半年を経過すると、書類の通過率が一気に下がります。
- 仮に半年間で内定が得られない、ということがあれば、その時はすでにめぼしい企業（自身の希望に合致した第一志望群～第二希望群あたり）はすべて受け切ってＮＧとなっており、玉切れでしょう。
とすれば、ここからは、焦りと活動疲れの中で、第三希望群以下の面接にモチベーションも上がりにくく、ＮＧを量産し、内定した企業に飛びつく、というのが最悪シナリオになります。
先に退職、という最終手段を取る前に、応募時期をずらす等で、時間の捻出が出来ないか？エージェントによく相談してみると良いでしょう。 - 資格について：普通自動車免許の資格は記載すべきでしょうか？
- コンサルティングファームに関しては不要です。
その他、記載するか迷った場合、「応募する企業/職種で活かせる資格か否か」で、判断すると良いでしょう。
面接で会話が盛り上がるネタとして、ユニークな資格を戦略的に記述するのであれば良いですが、あまりに仕事と関連性の無い資格は、志向がブレている印象を与えるリスクも肝に銘じておきましょう。
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