【特集】DX/先端技術コンサルの転職・求人情報

DX/先端技術コンサルティングとは?

AI・ビッグデータなどの最新テクノロジーを活用したコンサルティングは、企業変革のシーンにおいて日に日に重要性を増しています。情報が溢れかえり、複雑化した現代のビジネスにおいて、先端科学技術の専門家としてのコンサルタントは、現在最も注目を浴びる職種の一つと言えるでしょう。

先端技術と一口に言っても様々な領域がありますが、ビジネスシーンで話題になる先端科学技術の代表的なものはAIでしょう。

AIによる新規事業・ソリューション開発、AIを活用した事業改革・業務改革、AI活用人材育成など、AIの絡むプロジェクトは多岐にわたります。コンサルティングファームでも、これらのプロジェクトの受注が着実に増えているようです。現に、全社戦略や事業戦略を中心に扱っていた戦略コンサルファームが、AI等の技術を活用したコンサルティングを行うデジタルチームを立ち上げ、採用を活性化させているという事例からも、同領域の注目度が分かります。

しかし、AIが万能な解決策と言うわけではありません。AIがもてはやされるようにはなったものの、ビジネスとしてうまく活用できない、という事例も出てきています。機械学習や深層学習といった技術の進化により、AIで出来ることは増え続けているものの、一方で企業が抱える悩みの種は、RPAやExcelのマクロで十分解決してしまう、というものもあります。

そのような中、AIの技術的な側面に詳しいことは当然ながら、どういう課題であればAIの力を使って解決できるのか、その目利きができる専門家としてのコンサルタントのニーズが高まってきていると言えるでしょう。

AIに限らず、データサイエンス、ブロックチェーン、IoT、AR/VRと言った領域で専門知識を持つコンサルタントの需要も高まっています。大企業を中心に、多くの企業がこれらの領域に新しいビジネスチャンスを見出し、積極投資を進めようとしているためです。これらを専門的に取り扱うブティック系のコンサルファームの設立も増えてきています。

また、2020年代に注目される新たな技術として、IoB(Internet of Bodies)や量子コンピュータなども存在します。10年後に専門家として活躍するためには、同領域に早めに着手しておくというキャリア設計が必要になるでしょう。

DX/先端技術コンサルの具体的なプロジェクト事例プロジェクト事例

【総合系】アクセンチュア
 佐賀県救急搬送プロセス:命を救うアナリティクス

【概要】

緊急時には、適切な救助を適切な場所に適切なタイミングで派遣できるか否かが、文字通り生死を分けます。誤った情報の伝達は、救急隊や医師の動きを妨げ、深刻な結果を引き起こしかねません。アクセンチュアは、佐賀県における救急隊と医療機関との連携の改善に取り組みました。佐賀県で保有している救急搬送データに人工知能や機械学習を用いることにより、緊急時の救急スタッフ派遣を高度化し、搬送先の医療機関において受け入れ困難となる数を40%削減し、平均搬送時間を1.3分短縮できる可能性を示しました。これは、アナリティクスはビジネスを大きく変えるだけでなく、人の命をも救うものであることを示しています。

佐賀県では、厳しい予算や医療スタッフの不足、高齢化などいくつもの課題に直面しています。また日本の医療システムでは受け入れが困難な場合、緊急搬送患者を断ることが認められているため、患者を迅速にかつ適切な医療機関に運ぶことが極めて重要です。しかし現状の救急対応システムでは、救急隊の有する勘と経験に頼って患者の搬送ルートを判断せざるを得ない状況でした。このため、受け入れ可能な医療機関を探し出すために、いくつもの医療機関に問合せをする必要がありました。また、必要な情報を関係機関者全員が効率的に把握することも困難な状況だったため、一本化したシステムによってデータを収集し、共有する手段が必要とされていました。

【アクセンチュアの支援】

アクセンチュアの支援
アクセンチュアのミッションはただ一つ、緊急搬送患者を適切な医療機関に迅速に搬送できるようにすること。これまでは、救急電話を受けてから患者を医療機関に搬送する一連の活動は、それぞれの機関でデータを入力・管理する複雑なプロセスで行われていました。このため、バラバラなデータを処理しなければならず、最適な救急搬送先を検出することは非常に難易度の高いものでした。改善のためには、患者の場所や傷病の状況、専門医師の対応可否、最適な搬送ルートの検索まで、あらゆる情報をリアルタイムで取得することが求められていました。さらに、プロセス全体の効率化にあたっては、これらの要素が果たすそれぞれの役割を把握する必要がありました。一刻を争う救急の場面においては、わずかな改善でも大きな効果をもたらすからです。

アクセンチュアはリキッド・ワークフォースを活用し、米国と日本から最適な人材を集め、IT技術を活用することで地域の垣根を越えた専門家によるチームを結成しました。このグローバルなチームは、佐賀県の救急車に配備されたiPadから収集された15万件の搬送データを分析しました。さらに医療機関が入力した膨大なデータと組み合わせ、人工知能と機械学習を用いて分析を行った結果、自治体、医療機関、および救急隊との間の連携を改善する新たな可能性を発見しました。緊急患者の受け入れ困難となる数が40%削減され、平均搬送時間は1.3分短縮できる可能性が示されたのです。人命救助においては、わずか数秒の時間短縮であっても重要な意味をもちます。

【結果】

今佐賀県では、データサイエンスの力によって、医師・救急隊・佐賀県職員が協力して、より高度化された救急プロセスの実現に向けて取り組んでいます。さらに佐賀県はデータに基づいた政策作りやデータサイエンス人材の育成を加速化させています。

本プロジェクトは、2016年11月に日本政府から、「地方公共団体における統計利用活用表彰」において総務大臣賞を受賞しました。データを活用したアプローチによって緊急搬送の高度化の可能性を示し、人々の暮らしの改善につながったことが成果として高く評価されたためです。アナリティクスはビジネスを変えるだけでなく、人の命を救うものでもあるのです。

【総合系】アクセンチュア
 リオ・デ・ジャネイロ国際空港/卓越したカスタマー・エクスペリエンス

【概要】

新しい時代の旅行体験 アスリートにとって、オリンピック出場に向けた準備はすべてを懸けた闘いである一方、世界中の人々の前で最高の自分を表現する一生に一度のチャンスでもあります。これは出場選手だけでなく、オリンピックを開催する都市にとっても同様です。2016年のオリンピック開催地ブラジルのリオ・デ・ジャネイロ国際空港(以下、リオ国際空港)では、当時、通常の旅行客に加え、50万人ものスポーツファンも迎え入れることになると予想されました。そこでリオ国際空港は、「世界に通用する卓越した旅行体験を提供する」という、かつてない壮大なプロジェクトに取り組むことになりました。 リオ国際空港とパートナーシップを締結したアクセンチュアは、顧客である旅行客のニーズに応えると同時に、旅行客との新たな「つながり」やビジネスにおける新しい収益源を生み出すことを目標とし、デジタル・ソリューションの構築に着手しました。これはオリンピックの開幕期間だけではなく、閉幕後も継続的に利用できる高い付加価値を備えたソリューションの構築を意味していました。

【アクセンチュアのサポート】

着陸から離陸までのシームレスなサービス 目標を達成するためには、旅行客の個々のニーズに合わせてサービスをカスタマイズできる、包括的なデジタル・ソリューションの開発が不可欠でした。そこで、デジタル・トランスフォーメーションの実現に至るまでの詳細なロードマップを策定し、旅行客が空港に着いた瞬間から相互コミュニケーションをサポートするために、コネクテッド・トラベル・プラットフォームを用いた統合オープン・ソリューション基盤を構築しました。リオ国際空港はこのプラットフォームにより、物理スペース、設備、テクノロジーシステム、モバイルデバイスを統合し、常に旅行客1人ひとりに最適化されたデジタル・エクスペリエンスをリアルタイムで提供できます。 さらに、新たなモバイルアプリを開発して、フライト状況や渡航・滞在に関するアラート、特別オファーといった最新情報を旅行客に提供するとともに、インターネットアクセスを60分間無料で利用できるようにしました。このアプリでは、位置情報を取得する3,000個のビーコンで構成されるネットワークを利用して、チェックインカウンターから最寄りのカフェに至るまで、空港内の詳細なサービス案内のほか、ワンタッチで駐車場の支払いを済ませることもできます。こうしてリオ国際空港は、単なる旅行の中継地点から旅行体験を楽しむための場所へと大転換を遂げました。

【成果】

金メダル級の顧客満足度とイノベーション リオ国際空港は、現代のデジタルワールドにおいて旅行客と空港の関係をより緊密化するモデルを提示すると同時に、独自のカスタマー・エクスペリエンスの提供を実現しています。最新のIoTテクノロジーと新たに開発したインタラクティブなデジタルチャネルを活用して、旅行客とのつながりをかつてないほど深め、旅行客はフライト情報や位置情報サービスなどをモバイルデバイスから取得・利用することができます。また、新たな収益源とパートナーシップを通じて利益の拡大を図るとともに、本プロジェクトで開発した柔軟性に優れたソリューションによって、駐車場予約やモバイルアプリ決済などの新たなサービスを迅速かつ容易に提供できるようになりました。 こうした取り組みによって、リオ国際空港はオリンピックが閉幕した後でも、多くの旅行客を迎え入れる新たな機会を得ています。これらの機会を生かしていくことで、今後も金メダル級の業績を維持し続けることができるでしょう。

【総合系】アクセンチュア
 横須賀市/市・県民税徴収業務の高度化に向けたアナリティクス業務

【背景】

アクセンチュアは、神奈川県横須賀市から、市・県民税の初期段階の未納者に対して、市が行っている架電業務のタイミングを、アナリティクスを用いて最適な時間帯を予測する業務「横須賀市市税納付推進センター架電対象者傾向分析業務」を受託したことを発表します。本業務は、2014年8月から2015年3月までの期間で実施します。

【アクセンチュアのサポート】

アクセンチュアは、過去の架電履歴等の情報から分析モデルを構築し、当該納税者が最も応答しやすい曜日や時間帯を算出します。市税納付推進センターでは、この分析結果を活用して未納者への架電を行うことで応答率の向上を図り、さらには業務の効率化および納付率の向上を目指します。 分析業務実施拠点を福島県会津若松市に置き、地域産業の活性化に貢献 本業務における実際の分析作業は、福島県会津若松市に所在する、アクセンチュア福島イノベーションセンターにて実施します。会津若松市は2014年5月に、内閣官房から「ビッグデータ戦略活用のためのアナリティクス拠点集積事業」を推進するモデルケースに選定されました。本モデルケ一スの選定にあたっては、アクセンチュア、会津若松市および公立大学法人会津大学の3者が共同で提案した計画が選定されたものです。アクセンチュアでは横須賀市から受託した分析業務をはじめとする高付加価値な業務を、今後も積極的に会津若松市に集積させることで、継続して同市および福島県の復興に向けた産業振興、雇用創出を支援していきます。

【独立系】ベイカレントコンサルティング
 総務省/「オープン・イノベ―ション」促進のための包括的検討

【プロジェクトの背景】

企業が持続的な競争優位を築く上でR&D(研究開発)は重要な位置づけにありますが、昨今のように変化が激しく先の見えない市場環境においては、これまでのように自社に閉じた研究開発だけでは限界があるため、外部のノウハウやリソースを有効活用してイノベーションを生み出すサイクルを短縮する「オープン・イノベーション」という手法に注目が集まっています。 日本政府が策定した「科学技術イノベーション総合戦略」に則り、経済産業省・文部科学省・総務省等の主要官庁がそれぞれイノベーション促進のための施策を講じていますが、未だ大きな成果を挙げるまでには至っていないのが実情です。かたや欧米諸国では「オープン・イノベーション」を上手く活用することで一定の成果を挙げている事例がみられることから、日本でも「オープン・イノベーション」を意識したイノベーション創出環境の整備が喫緊の課題としてあがっていました。

【活動内容】

「調査フェーズ」では、国内外の政府機関や研究機関の先進事例を、必要に応じてインタビューを行いながら取りまとめました。 「設計フェーズ」では、調査結果から得られた示唆を日本企業向けにカスタマイズすると共に、イノベーションの本質でもある「偶発性」にも着目した、新研究開発制度をベイカレントの独自案として提言しました。

【プロジェクトの成果】

利用者のニーズを満たすような、使い勝手のよい研究開発制度が整っているだけでは、残念ながら魅力的なイノベーションは生まれません。他にも、これまで「オープン・イノベーション」を阻害してきた日本的慣習の打破や、「オープン・イノベーション」に参画するメンバー全員に求められるコミットメント等、複数の要素が化学反応を起こす仕掛けが必要になります。一般的に、イノベーションを人為的に生み出すという行為そのものが、非常に難度が高いチャレンジであり、本プロジェクトの効果も今すぐ判断することは難しいのですが、関連省庁を中心とした取り組みが継続されていく中で、その根幹の一つを成す重要なコンセプトを提示することができました。

【BIG4】PwCあらた有限責任監査法人
 農林水産省/植物生体情報とAIによる太陽光植物工場における農産物生産の最適化

【プロジェクトの概要】

農林水産省の委託プロジェクト研究「人工知能未来農業創造プロジェクト」、課題名「AIを活用した栽培・労務管理の最適化技術の開発」に、国立大学法人愛媛大学を中核機関としたPwCあらた有限責任監査法人を含む、7法人のコンソーシアムが参画しています。プロジェクト名は、「ai tomato(あいとまと)」です。 「植物生育を正確に把握する技術」と「作業者の見える化技術」を組み合わせて、2021年度までに雇用労働時間の10%以上削減を目標としています。また、AI技術と連携した栽培・労務管理モデルの開発・実証を進め、AIを活用した高精度栽培・労務管理システムのサービス化を目指します。 本プロジェクト研究は、太陽光植物工場において重要な三つのデータ群「植物生体情報」、「環境情報」、「栽培管理・労務情報」について新たな計測技術を開発するとともに、そのデータを用いたAIによる解析モデルを開発します。 「植物生体情報」の計測は、愛媛大学植物工場研究センターが開発したIoT・センシング・ロボット技術を活用します。これにより、日単位の成育状態、光合成量、色づき計測など、経験や主観によらない生育状態を多元的に把握します。そのデータに基づき、栽培管理に必要な作業量を正確に予測し、労務に合わせた生育の制御と作業の効率化を図ります。さらなる作業の効率化に向け、Bluetooth技術とネットワークカメラを用いた高精度労務管理システムを活用します。作業者の位置情報と映像を一元管理することにより、詳細な作業の見える化を図り、作業の単純化・平準化・最適配置を実現します。 目的達成の中心となるのがAI技術です。植物生育を含めた大量のデータを解析し、人間を超えるレベルで効率良く目的を達成するための最適シナリオを実証します。

【PwCの支援】

・PwCあらた有限責任監査法人は、高度なデータ分析・モデル構築・AI利用のノウハウを活用し、多元的植物生体情報に基づいた栽培・労務管理を行うためのルールベース・モデルを構築します。 ・さらに、先端的AI技術との連携に向けたデータフォーマットとモデルの整備を行います。 ・また、各共同研究機関と連携して雇用労働費(雇用労働時間)の10%以上削減に向けた改善シナリオを確立します。

DX/先端技術コンサルに求められる要件

当該領域のコンサルタントに転職するには、先端テクノロジーに対する理解が欠かせません。一般的には、SIer、ソフトウェアベンダー、web・IT系企業、ユーザー企業のシステム・IT部門にて、先端技術を活用した社内もしくはクライアント改革経験や、先端技術そのものの開発経験などが必要になってきます。

また、先端技術になればなるほど、高い専門性や深い知見が要求されます。日本ではPh.D取得者が減るという先進国の中でも珍しい状況ですが、募集要件として修士号・博士号を求められる場合も少なくはありません。逆に言えば、コンサルタント未経験であっても、企業・大学院・研究機関・独立行政法人等での研究経験を持っている場合は、当該領域のコンサルタントに転職できる可能性も十分あります。特に、シンクタンク系のコンサルティング部門では、そのような経験・知見を持つ方を積極募集しているチームもあります。

一方で、コンサルタント経験者(ポストコンサル)であれば、広く門戸が開かれているケースもあります。特に理系色の強い分野ではありますが、コンサルタントとしての経験、それもテクノロジーに触れるようなプロジェクト経験を積むことで、文系・理系問わず同分野のコンサルタントに領域チェンジすることが可能になります。

もし同領域に携わりたい、かつ転職をせずに今所属するコンサルファームでも携われるのであれば、社内の異動制度を利用したり、パートナー等へのネゴシエーションを行ったりして、テクノロジーに関わるプロジェクトに参画するのが近道と言えるでしょう。

DX/先端技術コンサルの代表的なキャリアパス

  • 同領域の専門家
    最新テクノロジーを専門とするコンサルタントは、コンサルティングファームの先端技術特化部隊や、シンクタンクなどでその道の権威として活躍していくことが多いです。特に同領域の注目度はビジネス界内外で高いため、書籍・雑誌への寄稿、セミナー・研修・カンファレンス・国際会議への登壇など、幅広い活躍の場が見込まれます。そのような経験を通じ、大学の研究員に進まれる方、あるいは講師や教授職(客員教授、招聘教授などを含む)といったアカデミックキャリアに進む方もいます。AIやデータサイエンス領域で日本の先を行くアメリカやEU、中国、イスラエルと言った海外大学や研究機関で働くという選択肢も出てきますが、その場合は特に海外大における修士号や博士号、語学力が必須要件になってきます。
  • スタートアップ・IT企業への参画
    先端技術に強いポストコンサルのキャリアパスとして、近年ではスタートアップやIT企業が注目を浴びています。インターネットビジネスを行うスタートアップはここ20年ほどの間に世の中に浸透し、サイバーエージェント、楽天、DeNAなどのメガベンチャーを生み出してきましたが、最近ではAI、半導体、宇宙・航空工学、ライフサイエンスと言った「ディープテック」と呼ばれる、最新の科学技術・研究結果を活用してビジネスを行うスタートアップも増えてきました。先端技術を活用するコンサルタントは、このようなスタートアップに転職し、創業メンバーや経営幹部、あるいは外部のアドバイザーとして活躍するキャリアパスが存在します。

    また、Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftなどに代表されるデジタルプラットフォーマーが積極投資するのも当該分野で、そのような企業への転職も考えられます。外資系IT企業は給与水準の高さや仕事内容の面白さから、ポストコンサルに人気の転職先となっています。

    何のコネクションもない中でそのような企業の本社に転職するのは難易度が高いため、まずは日本法人等に転職し、実績を出すことからスタートするのが一般的でしょう。アメリカ(特にシリコンバレー)や中国をはじめ、最先端技術に積極投資する国家ではディープテックに対する注目度が高いため、学位や語学力、そして経験・実績の組み合わせ次第では、海外拠点に移籍するなどのキャリアも十分可能性があります。

DX/先端技術コンサルの代表的な企業

●は外資系企業、○は日系企業 【 】はグループ企業の属性

総合系ファーム/デジタル・先端技術関連部門

●【BIG4】デロイトトーマツコンサルティング/Deloitte digital
●【BIG4】デロイト トーマツ ベンチャーサポート
●【BIG4】PwCコンサルティング/GTM(Emerging Technology)
●【BIG4】PwCコンサルティング/RPA、D&A(Data & Analytics)
●【BIG4】EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング/イノベーション
●【BIG4】EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング/デジタルトランスフォーメーション&エマージングテクノロジー
●【BIG4】EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング/RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)
●【独立】アクセンチュア/インダストリーX.0
●【独立】アクセンチュア/Accenture Digital
○【IT】アビームコンサルティング/Digital-R&I
○【IT】アビームコンサルティング/P&T Digital-IoT
○【IT】クニエ/ITマネジメント/デジタルラボ
○【IT】クニエ/デジタルトランスフォーメーション
○【IT】NTTデータ経営研究所/ニューロイノベーションユニット
○【IT】NTTデータ経営研究所/デジタルコグニティブサイエンスセンター
○【IT】NTTデータ経営研究所/サービス&デジタルコンサルティング本部
○【IT】NTTデータ経営研究所/イノベーションコンサルティング本部
○【商社】シグマクシス/サービスデザイン
○【商社】シグマクシス/デジタル
○【商社】シグマクシス/アカデミック

戦略系ファーム

●マッキンゼー・アンド・カンパニー/デジタル・マッキンゼー
●BCG Digital Ventures
●ボストン コンサルティング グループ/テクノロジーアドバンテッジグループ

ここまで

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