コンサルティング業界用語

フレームワーク/分析手法

用語略記意味
SWOT分析経営戦略策定フレームワークの1つ。外部環境および内部環境を強み (Strengths)、弱み (Weaknesses)、機会 (Opportunities)、脅威 (Threats) の4つのカテゴリーで要因分析し、事業環境変化に対応した経営資源の最適活用を図るのに役立つ。
PEST分析マーケティングフレームワークの一つ。Politics(政治)、Economy(経済)、Society(社会)、Technology(技術)の4つのカテゴリーから、自社業界を取り囲むマクロ環境について、中長期的な予測、仮説を立てるのに役立つ。
3C分析マーケティングフレームワークの1つ。顧客(Customer)、競合(Competitor)、自社(Company)の3つの観点から市場環境を分析し、経営戦略上の課題を導く分析に活用する。
プロダクトライフサイクルPLC製品が市場に出てから退場するまでの期間を「導入期」「成長期」「成熟期」「衰退期」の4段階に分類し、取るべき戦略を検討するのに活用する。
コア・コンピタンス分析コア・コンピタンスとは、自社が持つ他社にマネできない(しにくい)技術や能力のこと。自社と競合のコア・コンピタンスを比較し、戦略策定の判断材料とする。
基本競争戦略マイケルポーターが提唱したフレームワーク。「コスト・リーダーシップ戦略」「差別化戦略」「集中戦略」の3つのいずれかを選択すべきと説いた。
アンゾフのマトリクス経営戦略の父として知られるアンゾフが提唱した フレームワーク。
企業の成長戦略を決める上で、4象限のマトリクス(縦軸=既存市場、新規市場、横軸=既存製品、新規製品)に分けたもの。
プロダクトポートフォリオPPMボストン・ コンサルティング・グループが提唱したフレームワーク。4象限のマトリクス(縦軸=市場成長率、横軸=マーケットシェア)を「花形」「問題児」「負け犬」「カネのなる木」に分類し、どこに資源を分配するかの検討に使う。
ファイブフォース分析5Fマイケル・ポーターが提唱したフレームワーク。
業界に影響を与える5つの力「新規参入の脅威」「代替品の脅威」「買い手の交渉力」「売り手の交渉力」「業界競合他社」を分析することで、経営資源の分配や新規参入/事業撤退の可否の検討に使う。
バリューチェーン分析バリューチェーンという言葉は、マイケル・ポーターが『競争優位の戦略』の中で提唱。事業を「主活動」と「支援活動」の2つに分け、製品に価値(バリュー)を付加していく機能の流れ・繋がりを分析することで、「自社の強み・弱みの理解」、「競合他社の戦略の予測」に活用する。
デコンストラクションボストン・ コンサルティング・グループが提唱しているフレームワークであり、経営 コンセプト。「レイヤーマスター」「オーケストレーター」「マーケットメーカー」「パーソナル・エージェント」の4つがある。
VSPROモデルアーサー・D・リトルが提唱したフレームワーク。マネジメントシステムの検証に役立つ。ビジョン(V)、戦略(S)、プロセス(P)、リソース(R)、組織(O)の5点の質や整合性等を検討することで、問題点やあるべき姿を明らかにする。
サービス・プロフィット・
チェーン
ハーバード・ビジネススクールのへスケット教授、サッサー教授が提唱した フレームワーク。従業員満足・顧客満足・業績の関係性を表したモデルで、企業が従業員を大事にすることで、顧客に良いサービスが提供できる、という考えをベースにしている。健康経営、幸福経営等の言葉でも徐々に広がっており、Google等のリーディングカンパニーが取り入れたことでも注目されている。

経営/変革関連

用語略記意味
カニバリゼーション自社の商品が自社の他の商品を侵食してしまう「共食い」現象のこと。マーケットリーダーの主力商品と共食い現象を起こさせるような商品を仕掛け、相手が参入を躊躇している間にシェアを奪う、という戦略もある。
規模の経済事業規模が大きくなればなるほど、相対的に固定費率(広告費・人件費など)を下げられるため、単位当たりのコストが小さくなり、競争上有利になる。さらに、取引量が増えることで、仕入れ時の価格交渉力が増すことも期待できる。
研究開発R&DResearch and developmentの略。将来的な成長分野に参入するための技術、他社との差異化を図るための技術的優位性の確保など、企業の競争力を高めるために必要な技術調査や技術開発のこと。またはこれらを担う組織を指す。
コア・コンピタンス次の3つの条件を全て満たした自社能力のこと。「顧客に何らかの利益をもたらす自社能力」「競合相手に真似されにくい自社能力」「複数の商品・市場に推進できる自社能力」
コスト・ベネフィット分析B/C(ビー・バイ・シー)、費用便益分析ともいう。便益(B=ベネフィット)と費用(C=コスト)を比較して、そのプロジェクトを評価する手法。公共事業の評価に使われることが多く、政府の事業仕分けに活用された。
市場の参入障壁ある業界に新規参入しようとする時、参入を妨げる障害のこと。代表的な障害として、法規制や技術力、既存企業が築いた優位性(規模の経済性、ブランド力、ネットワーク効果)などがあげられる。
需要と供給世の中に存在するモノの価格は、需要曲線(買いたい人が欲しい量と価格)と、供給曲線(売り手が売りたい量と価格)のバランスで決まる。需要曲線と供給曲線が交わり決まった価格を均衡価格(または市場価格)、取引量を均衡取引量と呼ぶ。
ジョイントベンチャーJV複数の企業が相互の利益のために共同で出資を行い事業を行うこと。当事者双方の事業上の発展を狙う戦略的提携として活用される
新規株式公開IPOInitial Public Offeringの略。未上場企業が、新規に株式を証券取引所に上場し、株を投資家に売り出すこと。ベンチャーキャピタルは投資したベンチャーの上場後(IPO後)の株の売却益を得る為に、有望なスタートアップに資金提供する対価として株を取得している。
代替品ユーザーの特定のニーズを満たす、新製品のこと。より費用対効果の高い代替品の登場により、既存製品の収益性は低下傾向をたどり、市場から退場することもある。
ベンチマーキング優れた競合他社や優良企業のパフォーマンスを比較・分析し参考にすること。
ベンチャーキャピタルVCVenture Capitalの略。ハイリターンを狙い、高い成長率を有する未上場企業(ベンチャー)に投資する投資会社(投資ファンド)のこと。
マーケットシェア市場占有率のこと。 同じ商品カテゴリー内の競合者すべての販売量に対する、自社販売量が占める割合が、自社のマーケットシェアとなる。
ミーシーMECEMutually Exclusive and Collectively Exhaustiveの略。物事を整理する時、抜け漏れや重複がないようにすること。
ビジネスプロセス
マネジメント
BPMBusiness Process Managementの略。企業の業務プロセス管理の手法のこと。企業の各々の業務プロセスで課題発見→改善のPDCAサイクルを回し続け、全社的な視点から最適な仕事の仕方を再設計、改善し続ける。
ビジネスプロセス
アウトソーシング
BPO企業運営上の業務やビジネスプロセスを専門企業に外部委託すること。メリットとして、「委託側は自社のコア業務に専念できること」「委託先のノウハウにより、業務効率化や高品質化、コスト削減などの付加価値が期待できること」がある。コンサルティング業界においてはアクセンチュア社が提供するBPS(ビジネス・プロセス・サービス)が有名。
ビジネスプロセスリ
エンジニアリング
BPRBusiness Process Re-Engineeringの略。既存の業務内容や業務フロー、組織構造、ビジネスルールを全面的に見直し再設計する業務改革。よく業務改善と混同されるが、BPRでは業務プロセスそのものに問題があるとして、 プロセスそのものを抜本的に再構築するところに、業務改善(業務プロセスはそのままに改善によって効率化する)との違いがある。
エムアンドエーM&AMergers and Acquisitionsの略。企業の合併や買収の総称。
ポストマージャ―
インテグレーション
PMIPost Merger Integrationの略。M&A成立後の統合プロセスのこと。当初計画した経営統合によるシナジーを具現化するための仕組み作りと推進するプロセス全体を指す。コンサルティング業界においては、PMIに関するプロジェクトがあり、PMI専門の部門を持つファームもある。
プロジェクトマネジメント
オフィス
PMOProject Management Officeの略。組織内における個々のプロジェクトマネジメントの支援を横断的に行う部門や仕組みのこと。コンサルティング業界において、PMOに特化したファームも存在し、戦略ファームや総合ファームにおいても、PMOを担うプロジェクトは多く存在する。
提案依頼書RFPIT用語で、Request For Proposalの略。情報システムの導入や業務委託を行うにあたり、「システム導入の目的や要件を明確化」した上で、発注先候補の事業者に、具体的な提案を依頼する書類のこと。RFPに沿って提案をもらう事により、「提案の質が高まる」「各社の比較がしやすくなる」というメリットがある。コンサルティング業界においては、「RFP策定支援」のプロジェクトもある。
ソックス法SOX法Sarbanes‐Oxley act(サーベンス・オクスリー法)の略。米国政府が、相次ぐ企業の会計不祥事を受けて2002年に制定した、上場企業会計改革および投資家保護法のこと。これに倣い、2006年に日本版SOX法(J-SOX)と呼ばれる金融商品取引法が制定された。
UMLUMLUnified Modeling Languageの略。ソフトウェアの機能や構造を表す「図」の描き方のこと。「クラス図」「パッケージ図」「オブジェクト図」「アクティビティ図」「ユースケース図」「シーケンス図」「コミュニケーション図」など。業務を可視化し、業務改善などにも活用される。
デジタルマーケティングデジタルで得られるあらゆるデータやタッチポイントを活用するマーケティング手法。リアル店舗での購買情報、Webサイト、Eメール、SNS、スマートフォンアプリ、IoTなど、様々なチャネルを通して得られる消費者のデジタルデータを包括的に活用する。デジタルマーケティングが急速に普及している背景に、スマートデバイス、センサー技術、IoT、データ解析技術の発展がある。
ITガバナンス経済産業省の定義では、「企業が競争優位性の構築を目的としてIT戦略の策定及び実行をコントロールし、あるべき方向へと導く組織能力」とある。言い換えれば、ITへの投資・効果・リスクを継続的に監視・最適化する仕組みである。コンサルティングファームや監査法人のリスクコンサルタントを中心として「ITガバナンス構築支援」のプロジェクトを手掛けている。

概念および、実現の為のITツール

用語略記意味
人工知能
(Artificial Intelligence)
AI人間の知的ふるまいの一部をソフトウェアを用いて人工的に再現したもの。
チェスをプレイするコンピューターから自動運転車まで、最近耳にするAIの事例のほとんどは、ディープ・ラーニングと自然言語処理に大きく依存
ビジネスインテリジェンス
(Business Intelligence)
BI経営・会計・情報処理などの用語。企業などの組織のデータを、収集・蓄積・分析・報告することで、経営上の意思決定に役立つ過去・現在・未来予測の視点を提供する手法や技術。
カスタマー リレーションシップ
マネジメント
(Customer Relationship
Management )
CRM顧客満足度と顧客ロイヤルティの向上を通して、売上の拡大と収益性の向上を目指す管理手法。

【CRMとSFAの違い】
CRMはマーケティングや製造、アフターサービスなど、企業のあらゆる部門・部署で横断的に活用することができる一方で、SFAは、営業部門に特化して、収集した顧客情報を活用するシステム。したがって、SFAはCRMに内包されていると言える。

【代表的なCRMツール】
国内外シェアNo.1の米セールスフォース・ドットコム社の「Sales Cloud」、米Microsoftの 「Dynamics CRM」、サイボウズ社の「Kintone」等がある

統合基幹業務システム
(Enterprise Resource Planning)
ERP総務や会計、人事、生産、販売など企業の基幹情報を統合的かつリアルタイムに処理し、効率的な経営スタイルを目指す経営概念。この概念を実現するソフトウェアはERPパッケージと呼ばれ、基幹業務システムとして導入する企業が増加している。

【代表的なERPパッケージ】
シェアNO.1の独SAP社の「SAP R/3」、米Oracle社の「EBS」、ワークスアプリケーションズ社(日本)の「COMPANY」等がある。

マーケティングオートメーションMAマスマーケティングと違って、興味・関心や行動が異なる個別な顧客と の個別なコミュニケーションを行うデジタルマーケティングにおいて、その煩雑な業務を自動化するために開発されたツールや仕組み。

【MAとCRMとSFAツールの違い】
各ツールには得意とするマーケティングや営業の段階があり、大別すると下記。
見込み顧客の育成 「MA」ツール

商談状況の共有と効率化 「SFA」ツール

優良顧客の育成 「CRM」ツール

【代表的なMAツール】
世界シェアNo.1の「HubSpot」、アドビ社の「Adobe Marketing Cloud」、セールスフォース社の「Salesforce Pardot」、日本製の「b→dash」等があり、2017年度時点、20数種類の製品がある。

製品ライフサイクル管理
(Product Life cycle Management)
PLM企業における製品の設計・開発・保守・廃棄・リサイクルなど、製品のライフサイクル全体を通して製品関連情報をITで一元管理し、収益を最大化していくための管理手法および、システム。
【代表的な製品】
米PTC社の「PTC Windchill」、独シーメンス社の「シーメンスPLMソフトウェア」、NEC社の「Obbligato III」等がある。
プロダクト・データ・マネジメント
(Product Data Management)
PDMPLMはPDMを進化させた概念であり、PDMがPLMを実現するためのベースとなる。
PDMは、設計対象となる製品ごとにCADデータや文書データをきちんと管理することを目的としている。これに対してPLMが目指すのは、製品のライフサイクルにわたる業務を包括的に管理することである。製品に関するデータ(主に設計部門)を一元的に管理するシステム。
ロボットによる業務自動化
(Robotic Process Automation)
RPAロボットによる業務自動化の取り組みを表す言葉。「デジタルレイバー(Digital Labor)」や「仮想知的労働者」とも言い換えられる。ルールエンジンやAI、機械学習といった高性能な認知技術を用いることによって実現する。
【代表的なRPAベンダー、RPAツール】
2017年時点シェアNo.1の米Automation Anywhere社の、英BluePrism社、
RPAテクノロジーズ社(日本)の「BizRobo!/BasicRobo(Kofax Kapow 10)」、NTTデータグループの「WinActor」、等がある。
2017年時点で、RPAツールは国産、海外製を合わせて約40種類近くに上ると言われている。
SAP
(エスエイピー、
またはサップと呼ばれる)
SAPドイツに本社を置くソフトウェア企業であるSAP社が提供する世界一のシェアを誇るERP製品。最も有名な製品は「SAP R/3(エスエイピー・アール・スリー)」というERP製品であり、「R」はリアルタイムを意味する。
最近はクラウド版のSAP HANA(エスエイピー ハナ)への移行が進んでいる。
サプライチェーン・マネジメント
(supply chain management)
SCM仕入れから販売に至るまでの各プロセスを「一つのチェーン(鎖)」として捉え、全体最適化を図るための取り組み。
自社内あるいは取引先との間で受発注や在庫、販売、物流などの情報を共有し、原材料や部材、製品の流通の全体最適を図る管理手法。
営業支援システム
(Sales Force Automation)
SFA様々な製品を販売する営業陣(セールスフォース)に対して徹底的に効率化し、売上アップ、利益アップを実現することを目的としたツール。
「勘」「根性」「経験」の営業から「科学的」「自動的」な営業に改善するという概念。

CXO関連

用語略記意味
Chief Information Officer)CIO最高情報責任者
CXOCxOCとOは、C=Chief、O=Officer。オフィサーの一番上の人=最高責任者
真ん中に入るアルファベットが色々と変わる為、変数”x”と表記して、CxOと総称している
Chief Technology OfficerCTO最高技術責任者
Chief Information Security
Officer
CISO最高情報セキュリティ責任者
Chief Executive OfficerCEO最高経営責任者:企業の代表者であり、企業経営全体の経営責任を負う
Chief Financial OfficerCFO最高財務責任者:資金調達や運用などの財務と、経理に係る責任を負う
Chief Strategy OfficerCSO最高戦略責任者
Chief Sales OfficerCSO最高販売責任者
Chief Marketing OfficerCMO最高マーケティング責任者
Chief Human OfficerCHO最高人材責任者:経営資源の中で、人的資源における責任を担う存在
Chief Happiness OfficerCHO従業員の“幸福”をマネジメントする専門の役職。幸せな従業員ほど創造性に優れ生産性も高いとの研究結果があり、グーグルなどシリコンバレーの先進企業が相次いで導入したことから、近年、新しい組織運営のコンセプトとして注目を集めている。
Chief Analyticss OfficerCAO最高分析責任者

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