絶対に知っておきたいコンサル転職の流れ・選考プロセス・スケジュール

「コンサルファームの選考プロセスやスケジュールはどのようになっているのだろう?」

「コンサル転職に興味があるけど、どんな流れで進めればよいの?」

コンサルファームへの転職をお考えの方であれば、一度はこのような疑問を持つことがあると思います。

特に、初めてコンサルファームの選考を受ける方であれば、その全体像を知っておくことが大切と言えます。

本コラムでは、コンサルファームの選考プロセスやスケジュール感について、解説をしていきます。

選考が始まってからのフェーズだけでなく、選考が始まる前に必要なエージェント選定や、選考が終わった後の入社日に至るまでの部分まで解説します。

読み終えたときには、コンサル転職に向けた全体スケジュールのイメージが湧くはずです。

※フォルトナがご提供している転職支援サービスの流れについては、下記のページにてご紹介をしています。弊社サービスにご関心のある方は、こちらも併せてご覧ください。

転職支援サービスの流れ

 

コンサル転職にかかる期間

コンサル転職に際して、どれくらいの期間を見込んでおけば良いのでしょうか?

実際にコンサル転職にかかる期間は、次の要素によって変動します。

  • 何社のコンサルファームを受けるか
  • 各コンサルファームの選考回数が何回か
  • 週に何回面接を受けることが可能か

おおよそにはなりますが、複数コンサルファームを受ける場合には、下記が準備期間を含めた入社までの目安期間となります。
面接回数は1-3回である企業が多いため、下記のモデルではその程度の回数を念頭に置いています。
※選考回数が4-6回に及ぶようなコンサルファーム(戦略コンサルファームなど)もありますので、書類を応募する前には各社の選考回数を必ず確認しておくようにしましょう。

【モデル1】
面接:週1回|3社同時並行の場合:約3-5か月
⇒準備期間:1か月|選考期間:1-2か月|入社までの期間:1-2か月

【モデル2】
面接:週1.5回|6社面接並行の場合:約4-6か月
⇒準備期間:1か月|選考期間:2-3か月|入社までの期間:1-2か月

こちらはあくまでも目安なので、1か月でエージェントとの面談から内定獲得まで終了する方もいれば、選考期間が半年なる方もいるなど、ケースバイケースとなります。

また、このほかにも

  • 適性試験がある企業なら、どのタイミングで試験を受けるか?
  • 書類や面接の結果がどのくらいの期間で帰ってくるか?
  • オファー面談を組むか?

などの要素も選考期間に影響を与えます。

コンサルファームごとに筆記試験の内容やケース面接の特徴も変わってくるため、受けるファーム数が増えれば増えるほど対策に掛かる時間は多くなることも念頭に置いておく必要があるでしょう。

また、1社のみを受ける場合は別ですが、複数企業を受ける場合には最終的に条件面等の比較検討を行いたい方がほとんどでしょう。

しかし、オファーをもらってからいつまでも企業は回答を待ってくれるわけではありません。大体、1週間程度が回答期限の目安となります。

そのため、複数企業を受けて比較検討を行う際には内定時期をそろえることが非常に重要となります。

いつまでに転職をしたいと考えているか?

例えば、

「次の4月には異動の内示があるので、それまでに上司に退職の旨を伝えたい」

「今のプロジェクトが後1か月で終わるので、それが終わってから転職活動を進めたい」

といった形で、人によっていつ転職活動を始めるか、またいつまでに転職活動を終えたいか、は異なるでしょう。

こういった要素も転職期間には影響します。

コンサル転職のスケジュールには様々な要素が絡んでくることがご理解いただけましたでしょうか。

次の章でもお伝えすることですが、こうした個々で異なる転職時期の希望や企業の選考回数を総合的に勘案し、内定時期をそろえるように企業の選考を進めていくような転職活動のスケジューリングは非常に難易度が高いです。

そのため、コンサル転職の選考プロセスを知り尽くしている実績豊富なエージェントを利用することをお薦めします。

コンサル転職でおすすめのエージェントの特徴を知る

 

コンサル転職に必要な準備

次に、コンサル転職に必要な準備について解説をします。

選考に入る前に必要な準備としては、下記のようなものが挙げられます。

  • エージェント選定
  • 企業選定
  • 対策

本章では、これらについてそれぞれ解説を行っていきます。

 

エージェント選定

前章でお伝えした通り、コンサル転職に必要なスケジューリングは、一見簡単に見えてとても複雑です。

各企業の選考回数、ご本人の面接可能日数や転職時期の希望、内定時期の調整など、様々な要素が絡んできます。

そんなコンサル転職の全体をハンドリングしてくれる存在として、転職エージェントを活用する方法があります。

ただし、転職エージェントによっては案件を紹介するだけ、といったばらつきもありますので、コンサル転職をお考えの場合は、コンサルファームの選考プロセスを熟知しており、かつスケジューリングに長けているエージェントを活用することが望ましいです。

これらの点を確認するためにも、エージェントとの初回の面談時にスケジュールについて質問をしてみましょう。

関心のある企業の選考回数についてしっかりと教えてくれて、個々人に合わせたスケジューリングを提案してくれるようなエージェントであれば問題ないでしょう。

複数エージェントの利用には注意!

腕のあるエージェントを選ぶために、複数のエージェントの話を聞くことはとてもお薦めです。

一方、実際に選考が進むとなった際には、エージェントを1社に絞ったほうが効率的に転職活動を進められます。

下記に、複数エージェントを活用するメリットとデメリットを整理します。

複数エージェントを活用するメリット:多くの案件を受けられる可能性がある

エージェントによっては得意不得意の領域がはっきりとしており、持っている案件が異なるという場合はあるでしょう。

そのケースでは、複数エージェントを活用するメリットもあります。
※ただし、コンサル特化型のエージェントで、ほとんどのコンサルファームとのお付き合いがある、というようなエージェントを複数活用するメリットはほぼありません。

複数エージェントを活用するデメリット:面接候補日の日程調整が煩雑になる

例えば、貴方が企業(A)と企業(B)をとあるエージェント(X)から、企業(C)と企業(D)を別のエージェント(Y)から応募したとします。

この場合、エージェント(X)に投げていた面接候補日の日程を、エージェント(Y)に共有しなければ、選考の足並みをそろえることはできません。逆も然りです。

また、エージェント(X)に投げていたものと同じ日程をエージェント(Y)にうっかり投げてしまった場合、企業(A)の面接日と企業(C)の面接日がバッティングしてしまうというハプニングも起こります。

繰り返しにはなりますが、転職活動で比較検討を行うためには、選考回数が異なる企業間でも内定時期をそろえる必要があります。

そのため、スケジュール全体をハンドリングしてくれるエージェントは1社に絞る方が効率的であると言えるでしょう。

1社であれば、候補日の共有は一回で済みますし、他社との進捗合わせはそのエージェントに任せることが可能です。

 

企業選定

エージェント選定と同時並行で、どんな企業を受けていきたいのか、を選んでいきましょう。

その際、大切なのは「今自分に出来ることは何か?」というcanと、「今後どんなキャリア・人生を築いていきたいか?」というwillの棚卸しを行うことです。

このcanとwillに合致している企業を選んでいくことがポイントなります。

 

対策

主要なコンサルファームの選考ステップは、概ね①書類選考→②適性試験→③面接、となります。

まずは登竜門となる応募書類のブラッシュアップを忘れないようにしましょう。

履歴書・職務経歴書をブラッシュアップしたことで、書類選考の通過確率が変わってくるケースもあります。

また、SPIやGABなどの対策が欠かせないと耳にする方も多いと思いますが、適性試験は受けるファームによって対策すべきものが変わってきます。SPIが出題されないのに、SPIの勉強を一生懸命しても意味がありません。

どのファームでどの試験が出るのかを把握したうえで、その適性試験に特化した対策を行っていくことが必要です。

そして、最も重要なのが面接の対策です。コンサルファームの面接は、大きく分けると志望動機などの確認を行う通常面接と、フェルミ推定やビジネスケースを行うケース面接が存在します。

特に戦略コンサルファームを受ける場合にはケース面接は避けて通れません。必ず対策を行うようにしましょう。

フォルトナのサイトでは、下記のようにそれぞれの対策に必要なポイントについて解説をしています。こちらも併せてご覧ください。

書類対策について知る

適性試験対策について知る

通常面接対策について知る

ケース面接対策について知る

 

必ず押さえたい!コンサルの選考プロセス

コンサルファームの選考がスタートし、実際に入社を行うまでの流れは概ね下記のようになります。

  1. 書類選考
  2. 適性試験
  3. 面接
  4. 内定
  5. オファー受諾~退職交渉
  6. 入社日まで

本章では、そのそれぞれについて、どのくらいの期間がかかるのか、どんな点に気を付ければよいのかについて解説を行っています。

 

【補足:戦略ファームと総合ファームの選考プロセス】

戦略ファーム 総合ファーム
(戦略部門)
総合ファーム
(非戦略)
志望動機書
適性試験
面接回数 4回前後 3回前後 2回前後
ケース有無

※一部、志望動機書、適性試験が無しのファームあり

 

書類選考

書類選考に必要な書類は、多くの場合職務経歴書、履歴書の2点(志望動機書が必要になるケースでは3点)となります。

これらの書類を作成するにあたっては、これまでのご自身の職務経験の棚卸し、今後のキャリアビジョン、応募したいコンサルティングファームの企業研究を行う必要があります。

書類作成については下記のコラムもご参考ください。

応募書類対策~コンサル転職を成功させる書類の作り方とは?~

書類を企業に提出してからは、およそ1週間程度で合否の結果が帰ってきます。

選考スピードの速い企業では即日結果が来ることもありますし、応募の殺到する大手のコンサルファームでは2週間程度の選考期間を要することもあります。

書類選考に必要な時間はケースバイケースですが、各社それぞれに大体の傾向があります。

このあたりを計算しながら調整をしていく必要があります。

また、コンサル転職にかかる期間のところでもご説明しましたが、転職活動で比較検討を行うためには、選考回数が異なる企業間でも内定時期をそろえる必要があります。

例えば、とある企業(A)は2回で面接が終わり、他の企業(B)は5回も面接があるとします。同時に応募したとすると、(A)に早期に内定が出た場合、(B)と比較検討することが出来なくなってしまいます。

内定が出てから1週間程度が回答期限であることが多く、この場合企業(A)は企業(B)の選考が終わるのを待ってはくれないことがほとんどだからです。

そのため、各企業の面接回数を把握したうえで、書類応募のタイミングを設計する必要があります。

 

webテスト・適性試験

webテスト・適性試験については、SPI、GAB、TG-WEBや、戦略ファームで良く出題されるオリジナルテスト(GMAT、判断推理、数的処理の複合等)など多岐に渡ります。

戦略および総合系ファームの適性試験内容とその対策方法については、下記のコラムもご参考ください。

【5分で分かる】コンサルの適性試験を突破する方法

コンサルファームが指定の会場で受けることもあれば、自宅のPCで受けることもありますが、コロナ禍以降はほとんどが自宅PCでの受験となっています。

指定の会場で受ける際には、面接同様受験日が指定されますので、その日に会場に赴いて受験をします。

PC受験の場合、まずご自身のメールアドレスまで受験用のリンクやID・パスワードが送られてきます。

そちらに受験期限が書いてありますので、期限までに対応を行います。

この場合、期限内であれば平日・土日祝日・早朝・深夜などを問わずいつでも受験が可能です。

期限については、メールが届いてから1週間から3週間程度が一般的です。

対策は十分に行う必要がありますが、期限には余裕を持って受けることをお勧めします。期限ギリギリに受けたがゆえに、下記のようなトラブルのせいで受験が完了しないというケースが散見されます。

  • 電波の調子が悪く受験がうまくできなかった
  • PCの電源が落ちてしまい、途中で試験が中断してしまった
  • パスワードを忘れてしまい、テスト画面に入れなかった

こうした個人的な事情では、テスト期限を延長してもらえたり、再受験を認めてもらえたりすることはありませんので、注意が必要です。

 

面接

コンサルファームの面接には、大きく分けて通常面接とケース面接があります。

コンサルタントの仕事は非常に人気となっており、受験倍率も高くなっています。そのため、いずれも十分な対策が必要です。

面接の対策ポイントについては、下記のコラムもご参考ください。

【完全保存版】コンサル面接対策まとめ

【合格者続出】ケース面接を突破しコンサル転職を実現するための対策方法

 

本コラムの冒頭でもお伝えした通り、コンサル転職のスケジュール感は「各企業の面接回数」「ご本人の面接可能日数」によって大きく差が出てきます。

多くのコンサルファームの面接回数は1-3回です。ただし、戦略コンサルファームでは4-6回に及ぶケースがあります。

複数企業を併願する場合は、最終面接フェーズ、内定フェーズを誤差3営業日~1週間以内に収めるスケジューリングが必要となります。

でなければ、交渉や比較もできず、最悪は第1希望の企業を途中辞退のケースも良くありますので、注意が必要です。

また、コロナ禍以降はweb面接が普及したこともあり、現在では多くの面接がzoomやTeams、Google meetで行われています。

移動時間を計算しなくてよくなったため、面接が調整しやすくなっていると言えます。

【参考】コロナ禍でもコンサル転職を目指すなら今動いた方が良い7つの理由

面接の通過連絡をもらった後、何日も次の面接候補日を出さずにいるのは企業側への印象も悪いので、なるべく早めの調整を行うことをお勧めします。

面接候補日がすぐに出せない場合は、「時間が掛かる理由」と「いつまでに候補日を提示できるのか?」を伝えるようにしましょう。

 

内定フェーズ

見事複数回の面接を突破すると、企業から内定をもらうフェーズになります。

複数企業の面接を進めている場合には、ここで比較検討を行う形になります。

多くのコンサルファームでは、オファーの提示から1週間程度が回答の期限になります。

実際には、内定後「オファー面談」と言って、オファー内容についての詳細を説明する場が設けられることもありますので、その場合はオファー面談から1週間程度が回答期限となります。

期限内での回答が出来ない場合は、内定辞退と見なされるので注意が必要です。

条件交渉について

年収や職位などの条件がここで明示される形になりますが、大半は選考プロセスの中で決まってくるものです。

内定後に交渉が可能なものは、下記のもの程度と言えます。

・オファー職位の給与テーブル内での上方修正
・入社一時金(サインボーナス)

この段階で強引な条件交渉は難しいので、「希望年収」や「希望職位」、「入社後の職務内容」などは選考過程の中で企業側ときっちり目線合わせを行っていくことが大切です。

条件交渉については下記のコラムもご参考ください。

【9割が知らない!?】コンサル転職で条件交渉を成功させる方法

 

オファー受諾~退職活動

オファー受諾とは、内定を受諾する意思を企業側に伝えることで、オファーレターにサインをするパターンもあれば、口答での意思表明で完了するパターンもあり、企業によって異なります。

このタイミングで入社日も決定していくことになりますが、おおよそオファー受諾から入社までは1~2か月程度となるでしょう。その理由は退職活動に紐づいていますので、下記でご説明をしていきます。

退職活動のプロセス

オファー受諾後は、早急に退職活動を進めていくことになります。

退職活動に必要なプロセスは企業によって異なりますが、概ね下記のようなプロセスをたどるでしょう。

①上長への報告
②上長や更にその上位層との面談等
③人事部との面談等
④事務手続き・引継ぎ

退職にかかる時間は、上記のプロセスをどのくらいのスピードで行うかにもよりますが、ほとんどの企業では就業規則に「原則として〇か月前に退職を申し出ること」と記載されています。

通例では1か月~2か月程度ですので、その期間を考慮して入社日を設計します。

ただし、入社日は早めに設定することがお薦めです。内定を出した企業側は一日も早く参画してほしいと望んでいることでしょう。ただ、理由はそれだけではありません。

入社日が3か月も4か月も先だと、入社までに事故にあうリスクや病気になるリスクなど、予期せぬ事態が起こる可能性も高まります。

それは本人の問題だけとは限りません。被災する可能性や、パンデミックに巻き込まれるリスクも存在します。実際、コロナ禍の到来を予測できていた方はほとんどいないでしょう。

健康状態の悪化により、内定時に想定された職務に就けない場合は内定を取り消すと就業規則に記載しているファームもあります。

せっかく勝ち取ったオファーを無駄にしないためにも、オファー受諾から入社日までの間隔は短いに越したことはありません。

【事例1】
9月15日にオファーを受諾。現職の就業規則には1か月前までの退職申請が必要との記載。
入社日を11月1日と設定し、9月末に退職活動に入る。

【事例2】
10月30日にオファーを受諾。現職の就業規則には2か月前までの退職申請が必要との記載。
入社日を翌年1月1日と設定し、即日退職活動に入る。

強い引き留めにあったら?

現職から「辞めないでほしい」と強い残留要請があること自体は、その企業で活躍していた証でもあるため、悪いことではありません。

しかし、下記のようないわゆる“カウンターオファー”には見向きもしないことが重要です。

「給与を上げるから」

「社内異動で希望の部署に異動させるから」

このようなカウンターオファーに魅力を感じ、現職残留を選ばれ、内定企業を辞退される方もいらっしゃいます。

しかし、このような措置を本当に実現してくれるのであれば、貴方が退職を切り出すまでもなく、既に行っていくれているはずでしょう。

引き留めの為の口約束に過ぎず、そもそも実現の保証はありません。仮に実現されたとしても、後出しじゃんけんで、自身だけが特別措置をされた“いびつ”な状況は、決して長くは続きません。

ほとぼりが冷めた後、カウンターオファーの内容をうやむやにされ、「せっかくの内定を辞退すべきでなかった…」と後悔される方が後を絶ちません

退職活動におけるポイントは、「相談」ではなく「報告」であるという点です。

感謝の念は伝えつつも、すでに退職の意思は固いことを示していくことをお勧めします。

もし「退職を認めない!」と言われた場合もご安心ください。民法改正(2020年4月施行)により、期間の定めのない雇用契約の場合には、例外なく労働者からの解約申し入れから2週間の経過により契約が終了します。

実際には引継ぎ等があるので1-2か月のバッファ期間を持たせているケースがほとんどですが、どうしても合意が得られない場合は申し入れから2週間でも退職が可能です。

 

入社日まで

無事退職活動が終了したら、あとは入社を待つのみです。

引継ぎは自らリードして円滑に進めていくことをお勧めします。

入社日の直前まで出社される方もいれば、余っていた有給休暇を取得するため、実際の退職日と最終出社日が異なるという方もいるでしょう。

いずれにせよ空いた時間をうまく活用し、次の転職先への準備を進めていくことが必要です。

特に事前に課題図書が与えられるケースもありますので、必ず対応しておきましょう。

入社手続きの書類を記入したり、健康診断を受けたりする必要もあります。「入社日までまだ時間があるな」と思っていても、意外にやることは多いものです。

リフレッシュする時間は取りながらも、計画的に準備を進めていくことをお薦めします。

 

注意したい足切り基準について

ここまで、コンサル転職のスケジュール感や各フェーズで必要なことについて解説をしてきました。

最後に、全体の選考プロセスを通して注意したい「足切り基準」について解説をしていきます。

 

足切り基準とは?

面接には、多忙な現場コンサルタントの時間を費やす為、ファームの人数規模によって、実施できる面接回数にはおのずと限界があります。

そこで、面接前段階で一定の基準を設け、満たさない候補者を除外することで、候補者の質を担保しつつ、面接官の負荷を減らします。

この基準が「足切り基準」となります。

一般には、書類選考、適性試験で「足切り」という言葉は使われますが、面接やケースのやり取りにおいて、「論理性が足りない」「コミュニケーション力が低い」「定着性への強い懸念」などが浮上した場合に、ばっさり落とされますので、ある意味足切りと言えます。

 

選考フェーズ毎の「足切り基準」例

各フェーズ毎にNG理由として頻出する理由を整理しました。1つでも該当するものがあれば、根本的な解決 or 念入りに対策を講じる必要があります。

定着性 経験・知識・スキル リーダーシップ・
コミュニケーション力
論理性(ロジカル)・計算能力
書類 職務経歴書 ▲経験・知識・スキルの最低要件満たさず ▲年齢相応のリーダー経験/マネジメント経験が無い ▲文章構成力、語彙力が低い
▲誤字脱字が多い
履歴書 ▲転職歴が多い
▲極端に短い経歴あり
▲キャリア文脈無い
▲ブランク(留年/病歴/無職期間)
▲所属企業の社格 ▲学歴(高校の偏差値まで見られる)
志望動機書 ▲職業(業務内容/ワークスタイル)の理解浅い
▲職業への熱意低い
▲文章構成力、語彙力が低い
▲誤字脱字が多い
適性試験 ▲適性結果が水準に満たない
通常面接 ▲職業(業務内容/ワークスタイル)の理解浅い
▲職業への熱意低い
▲協調力/貢献意識低い
▲思い込み強く柔軟性低い
▲経験領域が思った以上に狭い。
▲知識/スキルが身に付いていない。
▲継続的な研鑽が無い。
▲コミュニケーションに難あり
└ 質問と回答のずれ
└ 会社の看板を背負わせて、客先に出せない
▲深堀りしたが、年齢相応のリーダー経験/マネジメント経験が無い
▲考える力が弱い
▲自分の意見が無い
▲論理性が低い
└ 会話が冗長
└ 構造化が苦手
適性試験 ▲計算能力(四則演算)が弱い
▲構造化、仮説思考が出来ていない
▲ゼロから考える力/考える姿勢が弱い
└ フレームワークに頼り脳に汗を掻いていない

 

まとめ

ここまで、コンサル転職にかかる期間から、エージェント選定や企業選定などのコンサル転職に必要な準備、そしてコンサルの選考プロセスと足切り基準についてなど、
コンサル転職の流れやスケジュール感について解説をしてきました。

特にコンサル転職ではスケジューリングが重要であること、そしてそのスケジューリングにはエージェントを活用することがお薦めであることをお伝えしました。

本コラムの内容をご参考頂き、貴方のコンサル転職が成功すれば幸いです。

尚、フォルトナは、コンサル転職に関する豊富な知見と実績、そして選考対策やスケジューリングに大きな強みを持ちます。

実際にエージェントを活用してコンサル転職を進めたい、という方はまずご相談いただければ幸いです。

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