コンサルタントとは何か?

多くのハイクラス人材から転職先として人気を集めるコンサルティングファーム。

そこで働くプロフェッショナルをコンサルタントと呼ぶわけですが、コンサル転職を実現させるためには、まずは「コンサルタントとは何か?」を徹底的に理解することが必要です。

本ページでは、コンサルタントへの転職をお考えの方に向け、「コンサルタント」と呼ばれる職業の定義について解説しています。

コンサルタントの定義

「コンサルティング」とは語義的には「相談に乗ること」であり、それを行う者を「コンサルタント」、組織的にコンサルティングを行う企業を「コンサルティングファーム」と呼びます。

著名なマッキンゼーやボストンコンサルティンググループに代表されるコンサルティングファーム以外にも、広義にはほとんどの企業が取引先にコンサルティングを行っている、とも言えます。
加えて、コンサルタントを名乗るのに、資格は必須では無いことから、誰でもコンサルタントを自称出来てしまうことも、コンサルタントの実態を見えにくくしている要因となっています。

ソリューション営業との違い

コンサルティングファーム

コンサルティングサービスそのものに手数料を課金する

ソリューション営業

何かしらの製品やサービスを売る付随として、コンサルティングを無償で提供する

は明確に区別しておきましょう。
求人票のポジション名に「コンサルタント」という名称が入っているという理由で、コンサルタントへの転職志望者に、ソリューション営業の求人を紹介するエージェントもいます。
一方、コンサル転職希望者もその違いが分からず、一緒くたに応募してしまっている、というケースは意外とあります。
コンサルへの転職を希望するのであれば、このあたりの違いは明確に理解しておく必要があります。

個人向けコンサルタントとの違い

個人向けであろうと、コンサルティングサービスそのもので報酬を得ているのであれば、コンサルタントとして差し支えないでしょう。
ただし、一般にコンサルティングファームと呼称されるのは、法人向けにコンサルティングを提供している企業を指します。
そして、同じ「コンサルタント」であっても、個人向けコンサルタントが法人向けコンサルタントに転職するのはかなり難易度が高いです。

※本サイトでは、コンサルタント、コンサルティングファームと記述するのは、「法人向けにコンサルティングサービスそのもので課金」している者、企業を指しています。

ビジネスモデル 法人向け 個人向け
コンサルサービス
そのものに課金
コンサルタント

  • コンサルティングファーム
    (経営戦略コンサルタント)
  • コンサルティングファーム
    (業務コンサルタント)
  • コンサルティングファーム
    (ITコンサルタント)
  • お片付けコンサルタント
  • 恋愛コンサルタント
コンサルは無償
(他サービスや製品を
売ることが目的)
ソリューション営業(法人)

  • IT企業
    (ITコンサルタント)
  • 金融機関
    (資産運用コンサルタント)
  • 広告代理店
    (マーケティングコンサルタント)
ソリューション営業(個人)

  • 人材紹介会社
    (キャリアコンサルタント)
  • 保険会社
    (資産運用コンサルタント)

コンサルティングファームの業務範囲

コンサルティングファームの業務範囲はまちまちで、問題の発見・提言だけを行う場合もあれば、打ち手を実行して成果を出すところからその後の長期的な保守・運用部分まで担う場合もあります。
現在、書籍やネット上の情報において、

  • 「戦略系」・「IT系」・「総合系」などの業務領域による括り
  • 「旧会計事務所系」「シンクタンク系」など出自による括り
  • 「ハンズオン系」など支援スタイルによる括り

など異なる切り口によるグルーピングが混在していることからもわかる通り、これらの単純なラベリングだけで、各社のコンサルティング領域や強み、特徴を正確に把握することは出来ません。

ただし、コンサルティングテーマについては、大枠、戦略コンサルティングと、業務コンサルティング(ソリューションとインダストリー)に大別され、大手コンサルティングファームが持つマトリクス上の組織構成が大いに理解の助けとなります。
余談ですが、企業から採用ターゲットを依頼される際にも、「戦略コンサルタント」経験者 or 「業務IT系コンサル」経験者、という分類が主流です。

コンサルティングテーマ

戦略コンサルティング

M&A・他業種進出/撤退・資産流動化・分社化・社内カンパニー制・組織改革・新規事業開発・新商品開発など。

戦略コンサルティング特集はこちら

業務コンサルティング

業界

金融・通信・電機・製造・機械・素材繊維・流通・食品・外食・アパレル・物流・運輸・不動産・建築・医療・資源・環境など。

ソリューション

IT・財務・人事・調達・生産・物流・コスト削減・マーケティング・営業・リスク・セキュリティなど。

企業がコンサルタントを活用する理由

代表的なところで、以下のような点が挙げられます。

プロフェッショナル知見・ナレッジ

  • 外的環境の変化(M&A対応、法改正・機構改革他)への対応。
  • 新業種への進出や新商品開発の際の未経験のノウハウを享受できる。
  • 経営意思決定に際し、別角度からの情報を得られる。

第三者機関

  • 客観的な第三者の立場からの分析結果・アドバイスを得られる。
  • 社内の前例や政治的なしがらみなどを排除した問題点やビジョンを描くことができる。

人的リソース

  • 変革や改革など、一時的に必要とする人的資源を動員できる。

著名人のコメント

堀紘一氏(元BCG日本代表)

「コンサルタントの仕事を一言でいうと何だ?」と聞かれたら、私は「グラフを書くこと」とでも答えるだろう。
それほど、グラフというものはコンサルタントにとって重要だし、人や会社を動かす力のあるものだ。
膨大なデータの羅列や長時間の演説など不要。真のコンサルタントは、グラフ一つで相手を納得させる。

大前研一氏(元マッキンゼー日本代表)

経営トップがコンサルタントに求めるのは「今日の降水確率は30%」というような“気象予報”ではない。
膨大なデータから導き出してきたシャープな結論である。「傘を持っていきなさい」「傘は持っていかなくても大丈夫」という、問題を解決するために必要な具体的な提言だ。
私のコンサルティングの基本は「自分が社長だったらどうするか」である。
現場に足しげく通って綿密なフィールドインタビューを繰り返し、経営トップが知りえないような情報をかき集めて、問題点の背景にある原因のさらにまたその原因や課題を炙り出していく。
そして自分が経営トップならどう対処するかを客観的に判断して、具体的でわかりやすい提言を1つにまとめていく。

まとめ

コンサルタントの定義について解説をしてきました。
一般的に、曖昧な意味合いで使われることの多い「コンサルタント」という言葉。
ソリューション営業との違いや、ビジネスモデルの違いなど、様々な論点はありますが、ご自身が目指す「コンサルタント」の定義はしっかりと抑えておく必要があるでしょう。
そのうえで、「法人向け」かつ「コンサルティングサービスで報酬を得ている」コンサルタントを目指すのであれば、ぜひ弊社エグゼクティブコンサルタントにご相談ください。
選考対策からキャリアの棚卸し、人生設計まで含めて、トータルでご支援をさせて頂きます。

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