転職を成功させる要素にはどんなものがあるでしょうか。
経歴、社歴、学歴、年齢など、あなたの属性に関するもの。
選考対策や特別選考ルートの活用など、転職リテラシーに関するもの。
これらは生まれ持った才能や育った環境によって、そしてあなた自身の努力によって得られるものと言えます。
しかし、転職は「求人」という需要と、「労働力」という供給がマッチングする市場です。
いくら働きたいと思っても、求人が無ければ成立しないものと言えます。
だからこそ、求人という需要を大きく左右する「景気」が非常に重要なのです。
転職市場における景気のメカニズムを理解することで、本人の才能や努力と関係なしに転職活動が有利になります。
そこで本コラムでは、「転職活動と景気」について重要な考え方をご紹介します。
景気で転職活動が有利にも不利にもなる
一般的に、景気が好況時には求人が増えます。すると当然ながら、合格可能性のある企業は増えますので、転職活動に成功しやすいという側面はあります。
それだけでなく、好況時に採用意欲の高い企業には相対的に受かりやすく、より良い条件（年収やポジションなど）を獲得することもできます。
一方で不況時には求人が減少します。多くの企業で採用意欲が衰え、厳選採用モードに入ります。すると相対的に合格へのハードルは高くなるうえ、得られる条件は好況時に比べると見劣りするケースもあります。
仮定の話にはなりますが、全く同じ年齢・経験を持つAさんとBさんが、ある人気のコンサルティングファームX社を受けたとします。好況時に受けたAさんは年収1000万円・マネージャーのオファーがもらえたところ、不況時に受けたBさんは年収900万円・シニアコンサルタントのオファーでした。（場合によっては、Bさんはオファーすらもらえないかもしれません）
このように、才能や努力とは関係なしに、景気によって年収や採用ポジションが変わってしまうということが、実際にあるのです。
特にコンサルティング業界は景気の変動を受けやすい業界なので、景気には注意が必要です。
「資格取得や選考対策に時間を割いて、少しでも合格可能性を高めたい」と仰る方もおり、それ自体は悪いことではありません。
しかし、景気の変動を踏まえたうえで転職活動に取り組まないと、入社難易度が変わってしまうということを頭に入れておく必要があるでしょう。
コロナ禍の転職市場はどうか？
2020年から今年にかけて、未だに新型コロナウイルスが世界中で猛威を奮っています。
日本ではやや落ち着きを見せていますが、それでも先行きは不透明なままです。
リーマンショックに世界が苦しんだ2008年～2009年にかけて、多くのコンサルティングファームでは採用がストップしました。
部門の閉鎖や事業撤退という判断をしたファームもあります。
コロナ禍ではどうかというと、コンサル業界においてはリーマンショックほどの大きな影響は出ていません。
IT領域のコンサル経験者を中心に、コロナ前と変わらず積極採用を行っているコンサルファームも多く存在します。
一方で、以前に比べるとコンサル未経験の方のハードルはやや高くなってしまったことから、未経験の方は慎重に動く必要があるでしょう。
一般的にはやむを得ない事情がない限り、不況時には動かない方が良いといえますが、新型コロナウイルスの収束には数年かかると言われています。
つまり、今以上に景気が悪くなる可能性もゼロではありません。数年スパンで見れば、今が一番景気が良い、という可能性もあります。
そのため、経験の棚卸しや職務経歴書の準備、志望企業のリサーチなど、いつでも動けるように準備をしておくことはとても大切です。
コンサル転職では景気に関係ないポジションも
リーマンショック以降からコロナ禍前まで、人材市場は未曾有の好景気に湧いていました。
特にコンサル業界においては経験者を中心に、非常に積極的な採用が進められてきました。
コロナ禍においても、多くのファームでは採用意欲が衰えていません。その理由は、大きく分けると二つあります。
一つは、業界の成長に対する人材の不足です。コンサル業界は人が資本。成長を続けていくには多くの人材が必要となります。
IDC Japanの予測によれば、19年に8217億円だった市場規模は、24年には1兆円に達するとのこと。
※IDCによれば、ビジネスコンサルティング市場の内、クラウド、アナリティクス、モビリティ、ソーシャルといった第3のプラットフォームの導入／活用、あるいは、同プラットフォームを通じて提供されるIoTやコグニティブ／AIシステム、サイバーセキュリティなどの導入／活用に関わる「デジタル関連ビジネスコンサルティング」市場は、2019年には前年比で36.3％増の967億円になったと見込まれています。
参考記事：国内コンサルティングサービス市場予測を発表 IDC Japan
日本においては生産年齢人口が減少しており、そもそも優秀な人材獲得競争は熾烈を極めているという背景もあります。
もう一つは、DX（デジタルトランスフォーメーション）のニーズです。BCG（ボストン・コンサルティング・グループ）の調査によれば、DXに成功している日本企業はたったの14%に過ぎないとのこと。
参考記事：デジタルトランスフォーメーション（DX）に成功している日本企業は14％ DXのサイロ化を超えた包括的な戦略が成功のカギ～BCG調査
これまでのビジネスモデルから大きな変換を余儀なくされている企業も多いことから、DXの専門性を持つコンサルティングファームへのニーズが高まっているということです。
それに伴い、コンサルティングファームの求人票には、DXの文字が並ぶようになり、一つのトレンドとなっています。
デジタルやIT系の人材のニーズが非常に高まっている証拠です。
40代半ばのメーカー在籍者であっても、AIを使った製品開発や、DXのプロジェクトを手掛けていたという理由から、総合系ファームのシニアマネージャークラスで採用されるような事例も出始めています。
特にデジタル・先端技術を中心に、外部から人材を採用し、その人を軸にプロジェクトを組成するという動きが目立ち始めているなど、転職市場にも変化が訪れています。
このように人口構造的な理由やコンサル業界が顧客とする企業のニーズから、景気の変動と関係なく、積極採用となっているポジションがあることは頭に入れておいてもよいでしょう。
まとめー転職活動を成功させるためにー
転職活動の時期は自分で選べます。
だからこそ、景気の良い時に動くことがとても重要です。
しかしながら、ニュースで耳にする「景気が良い」という情報と、転職市場における「景気が良い」という事実は、近しいながらも微妙に異なる場合もあります。
そのため、日頃から転職サイトや転職エージェントを活用し、転職市場の動向をチェックしておくことが大切です。
また、景気の変動は予想するのが大変難しいです。まだ景気が良さそうだし、転職はぼちぼち考えよう、と思っていたら急に景気が悪くなるということも考えられます。
場合によっては、不景気が何年も続いた結果、年齢を重ねてしまい、受けたい企業の採用ハードルが上がってしまうということもあります。
特に職種を変える際や、ポテンシャル枠で応募する際は注意が必要です。
そのため、いつでも動けるように準備だけはしておくことが大切と言えるでしょう。
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