パーソル総合研究所は、「人材マネジメントにおけるデジタル活用に関する調査 2020」の結果を発表。

本調査は、人材マネジメントに関するデータ活用の実態や課題、デジタルツールの導入状況などについて定点的に把握し、企業経営や人事に資するポイントを整理することを目的に実施されたもの。

本調査では、企業の75.5％がデジタル活用を推進すべきと回答。そして経営トップの積極的な関与や人材データ活用推進体制の整備が行われている企業ほど、人材マネジメントにおけるデータ活用で成果が出ているとの認識が高いが、一方で両者がともに行われている企業は22.4％にとどまることが分かりました。

パーソル総研は今回の調査結果を踏まえて、人材マネジメントにおけるデジタル活用を成果につなげるためには、経営トップの積極的な関与に加えて、人材に関する「データ」の活用推進体制整備がカギであると分析しています。

同社によれば、意思決定へのデジタル活用を進める上では、スモールスタートによる成功体験を積み重ねながら、トップの積極的な関与やデータ活用の推進体制の構築を行い、強い力で組織を動かしていくことが必要であるとのこと。
（パーソル総合研究所「人材マネジメントにおけるデジタル活用に関する調査2020」より）

🔽ニュースリリース
https://rc.persol-group.co.jp/news/202010300001.html