戦略コンサルタントとは?仕事内容や転職のためのポイントを解説

企業の経営環境が大きく変化するなか、自身のキャリアを見つめ直し、新たな挑戦を考える方は多いのではないでしょうか。

将来を見据えた戦略立案の重要性が高まる現代において、高度な専門性をもつ戦略コンサルタントへの転職は魅力的な選択肢の一つです。

今回は、戦略コンサルタントの仕事内容や魅力ポイントをはじめ、目指す際のポイントなどを解説します。

戦略コンサルタントとは

戦略コンサルタントは、企業が抱える問題を解決する戦略立案をはじめ、マーケティング戦略や新規事業の立案なども行う専門家です。

ここでは、戦略コンサルタントの主な仕事内容と役割、キャリアパスや年収などを詳しく解説します。

仕事内容と役割

戦略コンサルタントは、上場企業からメガベンチャーまで幅広い企業の経営課題解決を支援するのが主な仕事です。具体的には、中長期戦略やマーケティング、新規事業、M&A、実行支援など、多岐にわたってコンサルサービスを提供します。

また、チームで仮説検証を重ね、論理的思考力と分析力を駆使しながら最適解を導き出すのも重要な役割です。

近年の市場規模は拡大傾向にあるため、戦略コンサルタントの活躍の場が広がっています。

キャリアパスと職位

戦略コンサルタントにおけるキャリアパスは「アソシエイト」から始まり、「コンサルタント」「マネージャー」「パートナー」へと昇進していくのが基本的な流れです。

職位が変わると携われる業務内容も変わり、求められる役割や能力が変化します。たとえば、アナリストの場合はデータ分析や調査に携わる機会が多く、論理的思考力や分析力が必要不可欠です。一方、マネージャーの場合はプロジェクト全体の指揮やクライアントとの折衝が必要になるため、論理的思考力に加えてマネジメント力や営業力も求められます。

キャリアを積むにつれ、徐々に担当業務の幅や裁量が広がっていくので、着実にスキルや経験、知識を身につけていくことが大切です。

年収の相場

戦略コンサルタントの平均年収は職位によって異なります。たとえば、外資系戦略コンサルティングファームの場合、アソシエイトだと500~900万円、コンサルタントだと800~2,000万円、マネージャーだと1,300万円~数千万円などとなっています。

そのなかでも、パートナーに昇進すると年収は3,000万円~数億円になり、他のコンサルタントよりも高水準といえます。

年収のレンジはスキルや知識、これまでに携わったプロジェクトなどで大きく変わってきますが、コンサル業界は実力主義な風潮があるため、実績を残し続ければ年齢に関係なく高収入を狙うことが可能です。

戦略コンサルの魅力

戦略コンサルタントの魅力にはどのようなことが挙げられるのでしょうか。

ここでは、戦略コンサルタントならではの魅力を2つ紹介します。

高年収が狙える

戦略コンサルタントは、高い年収を得られる職種の一つです。

上述したように、アソシエイトの年収は500~900万円、コンサルタントの年収は800~2,000万円などとなっており、職位が上がるほど年収がアップしていきます。プロジェクトや経営に直接関わるパートナーに就任すれば、年収3,000万円を超えることは珍しくありません。

企業の経営戦略立案に直結する提案を行うので高度な専門性やスキルが求められますが、それに見合った報酬とやりがいを得られるのは戦略コンサルタントの魅力といえるでしょう。

多様な業界や案件に携われる

さまざまな業界や案件に携われるのも、戦略コンサルタントの魅力の一つです。具体的には、自動車業界の新車種投入に関する戦略や小売業界の店舗網再編、IT業界の新規事業立ち上げなどに携われる機会があります。

一つの業界にとらわれず、最先端の経営課題に取り組むことができ、幅広い知見を身につけながら多様な価値創造に貢献できるやりがいのある職業です。

また、プロジェクトを通じて各業界の状況を肌で感じられるため、将来のキャリアの選択肢も広がるでしょう。

戦略コンサルを目指す際の条件

戦略コンサルタント 目指す条件

戦略コンサルタントを目指す際の条件としては、以下の3つが挙げられます。

  • 必要なスキル・能力
  • 転職のタイミング
  • 目指すべき資格

各条件について詳しくみていきましょう。

必要なスキル・能力

戦略コンサルタントには、複雑な問題を分析して本質を見抜く論理的思考力や、クライアントと円滑なやり取りができるコミュニケーション力が求められます。その他にも、分かりやすく説明できるプレゼンテーション力なども必要不可欠です。

また、コンサル業界や特定業界の実務経験、データ分析スキルがあると活躍の場が広がります。

挙げたスキルや知識は一朝一夕では身につかないため、日々の業務や自己研鑽を通じて習得していくことが重要です。

転職のタイミング

戦略コンサルタントへの転職は、自身のキャリアステージやキャリアプランを考慮して最適なタイミングを見極めることが重要です。

たとえば、20代~30代前半の場合は、ビジネスパーソンとしてのパフォーマンス不足はあるものの、ポテンシャルさえあれば教育を受けながらスキルアップできる可能性が高いため、歓迎している企業は多くあります。

それ以降の年代では、実務経験が重視されます。コンサルティングファームでの経験や事業会社の経営企画の経験、M&A等の経験があれば可能性があります。

目指すべき資格

戦略コンサルタントとしてのポテンシャルを示せる資格を保有していることも、転職を多少有利にする要素の一つです。戦略コンサルタントとして活躍する際、資格は必須ではありませんが、保有していることで専門的な知識や技術をもっているアピールになります。

以下では、戦略コンサルタントにおすすめの資格を3つ紹介するので、ぜひ参考にしてください。

MBA(経営学修士号)

MBAは「Master of Business Administration」の略であり、経営学修士号のことを指します。ビジネススクールに通い、マーケティングや会計など経営学の知識を体系的に学ぶことでMBAを取得することが可能です。

MBAを取得すると、幅広い経営知識の習得や自身の市場価値向上、人脈の形成などのメリットがあります。

仕事しながら取得する場合は夜間やフレックス制の学校、オンラインスクールなどを利用すれば取得を目指せます。

MBAは大企業の役員と折衝する戦略コンサルタントにとって、信用を担保する要素となります。

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対して専門的な助言を行える方を認定する国家資格です。近年では、日本版のMBAともいわれることがあります。

中小企業診断士の資格を取得すれば、経営資源を横断的に見れるようになり、幅広いネットワークの構築に役立てることも可能です。

中小企業診断士は、第1次試験と第2次試験があり、試験突破後の実務補習・実務従事を経てようやく資格取得できます。最終合格率は約4%と難関ですが、戦略コンサルタントとしてのポテンシャルを示す要素になり得ます。

TOEIC

TOEICは、戦略コンサルタントに求められるビジネス英語力を測る指標です。外資系の戦略コンサルタントにとっては、特に有効な資格となり得ます。

リスニング・リーディング各100問で構成され、990点満点のテストとなっており、外資系の戦略コンサルタントに必要とされる目安は800点以上といわれています。外資系戦略コンサルティングファームを目指す場合、英語への苦手意識がないことは重要です。

主な戦略コンサルティングファーム一覧

日本国内では、以下のような大手戦略コンサルティングファームが活躍しています。

企業名 特徴
マッキンゼー・アンド・カンパニー(McK) 世界最高峰の戦略コンサルティングファームで、科学的なコンサルティング手法を初めて確立したファーム。グローバルプロジェクトに強みをもつ。
ボストン・コンサルティング・グループ(BCG) 世界トップクラスの戦略コンサルティングファーム。幅広い業界知識と深い専門性をもち、戦略策定から実行までサービスを展開する。日本においては最初期に参入し、高い実績を誇る。
ベイン・アンド・カンパニー 所謂「MBB」の一角を担う少数精鋭の戦略コンサルティングファーム。純粋な戦略領域の案件を多く手掛け、海外オフィスとの連携が強固なファーム。
A.T.カーニー グローバル企業や大手企業を中心に、戦略からオペレーションまで一貫したコンサルを提供。高度な専門性や目に見える成果を実現している点が強み。
ローランド・ベルガー(RB) 欧州発の戦略コンサル企業であり、世界中にオフィスを構える。コンサルタントの「起業家精神」を尊重し、クライアントからの評価も高い。
アーサー・ディ・リトル(ADL) 世界で最も古い歴史をもつコンサルティングファーム。特に技術を重視し、製造業領域に強みをもつ。
Strategy&(S&) 旧ブーズ・アンド・カンパニーで、現在はPwCコンサルティングの戦略部門。PwCコンサルティングの総力を結集し、戦略立案から実行支援まで担えることが強み。
ドリームインキュベータ(DI) 元ボストン・コンサルティング・グループの堀絋一氏が立ち上げた日本初の戦略コンサルティングファーム。新規事業領域に強みをもつ。
経営共創基盤(IGPI) 冨山和彦氏が設立した日系戦略コンサルティングファーム。産業再生機構の流れを汲み、事業再生領域で高い評価を得ているほか、投資事業なども展開している。

戦略系に限らず、その他のコンサルティングファーム一覧をまとめて確認したい方は、以下の記事をご覧ください。

関連記事:【2023年最新版】コンサルティングファームリスト。最新ランキングもご紹介!入社難易度の真相も解説。

戦略コンサルの特徴とは?

一口にコンサルタントといっても、特徴や強みは異なります。そのため、戦略コンサルタントにはどのような特徴があるのかと気になる方は多いのではないでしょうか。

ここでは、戦略コンサルタントと総合コンサルタント・経営コンサルタントとの違いを解説します。

総合コンサルとの違い

戦略コンサルタントと総合コンサルタントの主な違いは、扱う領域の広さと対象者の違いです。

戦略コンサルタントは経営トップの企業戦略立案に特化しており、企業の抱えている課題可決に向けた立案を行います。一方、総合コンサルタントは経営層から現場までの幅広い業務改善や組織改編などの解決を支援します。

戦略コンサルタントは将来の方向性を示し、総合コンサルタントはその実行を支えるという役割の違いがありますが、近年は戦略コンサルタントも実行まで伴走する機会が増えてきています。

戦略コンサルのキャリア

戦略コンサルタントのキャリアパスは、アソシエイト、コンサルタント、マネージャー、パートナーと段階的に上がっていきます。さまざまな業界の課題解決に携わった経験があれば、事業会社の経営企画や事業開発、投資銀行やPEファンド、ベンチャーキャピタルに転職することも可能です。

その他にも、独立してコンサルティングファームや事業会社を立ち上げることも選択肢の一つとして挙げられます。

戦略コンサルタントとしてのキャリアプランは、自身のスキルや志向性に合わせて決めるとよいでしょう。

戦略コンサル転職に向けた準備

戦略コンサルタント 準備

戦略コンサルタントへの転職に向けた準備として、以下の3点を行っておくことをおすすめします。

  • 適性検査対策
  • 面接対策
  • 転職エージェントの活用

最後に、取り組むべき準備について具体的に紹介します。

適性検査対策

戦略コンサルタントへの転職では、適性検査を実施するケースがよくあります。非常に難易度が高いため、入念な対策が必要です。

コンサル転職に向けた適性検査対策は、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事:【5分でわかる】コンサルの適性検査・Webテストを突破する方法。SPI、GAB、玉手箱、TG-WEB等種類ごとに解説!

面接対策

面接対策は戦略コンサルタントへの転職で最も重要です。面接では、論理的思考力やコミュニケーション能力、リーダーシップなどを保有している人材かどうかが判断されます。

特に、戦略コンサルタントの面接では、ケース面接に多くの時間を費やします。課題解決のプロセスをさまざまな視点から論理的にディスカッションできることが重要視されるため、他のコンサルティングファームの面接以上に対策をする必要があります。半年から中には1年以上も準備に時間をかける人もいます。

また、職務内容では、前職までの経験を踏まえて論理的に考えて行動した経験やクライアントと連携して業務を進めた経験を伝えるとよいでしょう。自身の強みを整理し、具体的なエピソードを交えながら戦略コンサルタントとしての適性をアピールするのが大切です。

志望動機については、なぜ戦略コンサルタントになりたいのか、戦略コンサルタントになって何をしたいのか、今までの経験を踏まえながら論理的に回答できるように準備をしましょう。

コンサル転職に向けた面接対策は、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事:【合格者続出】ケース面接を突破しコンサル転職を実現するための対策方法

関連記事:【完全保存版】コンサル面接対策まとめ。よくある質問や逆質問のポイントも!

転職エージェントの活用

戦略コンサルタントへの転職には、転職エージェントの活用が有効です。転職エージェントでは、非公開求人の紹介や書類・面接対策、年収交渉などのサポートを受けることができ、効率的な転職活動を実現できます。

また、一般的に公開されていない戦略コンサルタントの求人を多く扱っているため、情報網をうまく活用すれば応募の選択肢が広がります。

戦略コンサルタントを目指す際は、転職エージェントに相談してみてはいかがでしょうか。

コンサル転職に強いエージェントの選び方を知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

関連記事:コンサル転職でおすすめのエージェントの特徴とは?

まとめ

戦略コンサルタントは、企業の経営課題解決を支援する専門家です。高い年収とさまざまな業界の案件に携われるのが魅力的であり、転職先として高い人気があります。

戦略コンサルタントには、論理的思考力やコミュニケーション力などのスキルが求められているため、面接では効果的にアピールできることが重要です。

また、MBAや中小企業診断士、TOEICなどの資格があれば面接において有利になる可能性があります。

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