「コンサルの経験を活かして、更なる年収アップを図りたい！」
「コンサルの仕事は好きだけど、今の会社には不満がある…。」

このようなお悩みやご希望をお持ちのコンサルタントの方からよくご相談をいただきます。

ご本人は「事業会社に行こうかな」と思っていても、お話をよくよく聞いてみると、意外にも、転職先として他のコンサルティングファームがフィットしている場合が少なくありません。

コンサルタントが別のコンサルファームに移籍する転職をここでは「コンサルtoコンサル転職」と呼びたいと思います。

実は、このコンサルtoコンサル転職は、コンサルタントのキャリアならではの魅力的なメリットが多く、人気の転職パターンの一つなのです。

本コラムでは、コンサルtoコンサル転職のメリットや、パターン、成功事例、気を付けたいことなどをご紹介します。

• なぜコンサルtoコンサル転職は人気なのか？
  • 希望のオファーを勝ち取れる！
  • コロナ禍でも好調な採用
  • プロフェッショナルキャリアを歩むことができる
• コンサルtoコンサル転職の5つのパターン
  • ワークライフバランス向上転職
  • 年収アップ転職
  • ランクアップ転職
  • 領域チェンジ転職
  • スペシャリスト型転職
• コンサルtoコンサルの転職成功事例
• コンサルtoコンサル転職で気を付けたいこと
  • 事業会社との年収差に注意！
  • ファームの規模よりクライアントの規模
  • シニアクラスになると職務が変わることを念頭に
  • 市況を味方につける。でも不況もチャンス
• まとめ

コンサルtoコンサル転職は、なぜポストコンサルに人気なのでしょうか？
まずはその理由に迫りたいと思います。

コンサル経験者として転職をすることで、転職の成功確率を高めることができます。
一般的に、今の仕事と「同じ職種・同じ業界」への転職が、最も成功確率の高い転職のパターンと言えます。
業界と職種という二つの軸で整理すると、転職は下記の4パターンに分類できます。

①同じ職種　×　同じ業界
②同じ職種　×　異なる業界
③異なる職種　×　同じ業界
④異なる職種　×　異なる業界

①から④になるほど、基本的には転職難易度が高くなります。
理由としては、①が即戦力人材、④がポテンシャル人材としての位置づけとなり、採用後、すぐに活躍してくれることが望める即戦力人材こそ、多くの企業がほしいと考えているからです。

特に、ビジネスのグローバル化やIT化が進んだことによって、社内の人材プールだけでは対応できない問題が多く発生するようになりました。
社外の専門家を中途採用によって獲得するケースが増えてきたため、即戦力人材のニーズは非常に高まってきているのです。

さて、コンサルタント経験者がコンサル業界で転職する場合は、①の「同じ職種×同じ業界」となります。
コンサルファームは、不景気でない限りコンサル未経験者も広く採用しています。しかし、最も採用したい層は、やはり即戦力となるコンサル経験者であることは間違いありません。

即戦力として高い評価を受ければ、年収やランク、働き方など、ご自身の望むオファー条件を勝ち取ることも難しくはありません。
※もちろん、それには適切な形での交渉が重要になる場合があります。望む条件を引き出すための条件交渉については、下記の記事をご参考にしてください。

【参考】コンサル転職で条件交渉をうまく進める方法

コロナウイルスの感染拡大を受けて、多くのコンサルファームでは即戦力採用にシフトしています。コンサル未経験者の採用はハードルが高くなる一方、コンサル経験者に対する採用ニーズは以前にも増して高くなっています。

厳選採用に舵を切るファームもありますが、特にマネージャー以上の層に関しては、多くのコンサルファームが引き続き積極採用となっています。

また、傾向として、インダストリーカットのチーム（ある特定業界に対するコンサルを提供するチーム）は、比較的業界知見豊富な方を求めるのに対し、ソリューションカットのチーム（あるソリューションに特化してコンサルを提供するチーム）は、コンサルワークの基礎基本が出来ている方を求めることが増えてきています。

すなわち、コンサル経験者であれば、ITコンサルからリスクコンサルへ、マーケコンサルから組織人事コンサルへ、といった領域チェンジがしやすくなっている傾向にあるのです。

このように、コロナウイルス感染拡大のような未曾有の事態においても、即戦力性の高い人材に対するニーズは高いと言えます。

コンサルタントとしてキャリアを歩んでいくことは、プロフェッショナルとしての専門的な職務経験を積んでいくことになります。
事業会社では、個人のキャリアは会社の人事異動などに左右されることも多く、「ジョブローテーション」という名の下、様々な職種を転々とするケースもあります。

コンサルファームであれば、コンサルティング部門に所属する限りはずっとコンサルティングを行っていくことになり、これは事業会社との大きな違いです。
コンサルファームのパートナークラスになれば、大学の客員教授やMBAの講師などを兼任するケースもありますし、執筆や講演活動といった活躍の場を広げることが可能です。

※著作活動やセミナー講師の活動等をジュニアクラスから認めているコンサルファームもあります。
また、コンサルタントとしてのスキルを高め、人脈や資金、ネットワークを得ることで、フリーランスとして独立したり、自分でコンサルファームを立ち上げたり、といったキャリアパスも開けてきます。

コンサルタントの独立・起業については、下記の記事もご参考にしてください。

【参考】コンサルの経験は独立・起業に役立ない！？

コンサルtoコンサル転職の代表的な5つのパターンをご紹介します。これらの転職で得られるリターンは決して別々のものではなく、一度の転職で同時に叶えられることも多いです。
例）ワークライフバランス向上×年収アップ転職など

「ワークライフバランス向上転職」は、業務内容や年収などの条件面を変えず、ワークライフバランスのより優れたコンサルファームへの転職を指します。
コンサルタントの仕事は、時としてハードワークになることがあります。たとえ本人が続づけたいと考えていても、健康状態が悪くなり、続けることが出来なくなったというケースもあります。
また、近年では介護や育児といった家庭の事情から、ワークライフバランスの良いファームに転職したい、という方も多いです。

そうした方々は、培ったコンサルティングスキルを活かし、即戦力としてコンサルティングファームへ転職することで、ワークライフバランスを向上させることが可能です。
中には、コンサルティングのデリバリー（実際にコンサルティングを行うこと）とプロジェクト案件の受注（営業活動）を行うチームを明確に分けているファームもあります。

コンサルタントが無理なく稼働できる条件で案件を受注してくるため、ワークライフバランスを保つことが出来るようです。
また、多額の採用コストを払って獲得した優秀な社員にすぐ辞めれられてしまっては困る、ということから、ワークライフバランスを整えようとするコンサルティングファームが増えてきています。

【参考：アクセンチュアの働き方改革】※外部サイトへ飛びます。

【激務？】コンサルでワークライフバランスは取れるか。アクセンチュア,BIG4(デロイト,PwC,EY,KPMG),ベイカレント,アビームの取り組みも解説！

「年収アップ転職」は、役職や仕事内容はそのままに、年収アップを実現するコンサルtoコンサル転職です。
コンサルファームは、会社によって給与テーブルが異なります。そのため、同じマネージャー職であったとしても、A社よりB社の給与の方が高い、ということもよくあります。

主な要因としては、プロジェクトの受注額や、それに伴うコンサルタントの単価（還元率）が影響を与えてきます。
プロジェクトの受注額が競合他社より低くとも、コンサルタントへの還元率が高ければ、社員の給与そのものは高くなります。
これは会社の思想や給与制度によって大きく異なってくるところと言えます。

また、一概には言えませんが、外資系企業の方が日系企業よりも給与が高い、という傾向にあります。プロジェクトの受注額や、社員への還元率が高い傾向にあるためです。

「ランクアップ転職」は、より高いポジションの獲得を目指すコンサルtoコンサル転職です。
A社でシニアコンサルタントだった方がB社でマネージャとして採用される、といったパターンを指します。

• 「ある特定のスキルを持つ人がほしいが、どうしても社内にはいない」
• 「新しいチームの立ち上げを任せられる人物がほしい」

といった理由から、他社のコンサルタントを現職よりも高いポジションで採用するという事例があります。多くの場合、年収についてもアップで転職する方がほとんどです。

また近年、新設されたばかりのベンチャーファーム（コンサルのスタートアップ）にランクアップで入社される方も増えてきています。大手コンサルファームの知見を活かし、新規事業開発や新チームの立ち上げ責任者として活躍されるケースが目立ちます。

ベンチャーファームにご関心をお持ちの方は、下記の記事もご参考にしてください。

【参考】今注目を集める「コンサルのスタートアップ」というキャリア

「領域チェンジ転職」は、担当するプロジェクトのテーマや専門性を変えるコンサルtoコンサル転職です。

コンサルタントの扱うテーマはそれぞれですが、プロジェクトの進め方は似ていることが多いです。
そのためコンサル経験者であれば、たとえ経験したことのないテーマのプロジェクトであっても対応可能であると、ポテンシャルを評価して採用されるケースがあります。

例えば、製造業界に特化したコンサルタントから、通信業界に特化したコンサルタントになる、などです。

また、特に戦略コンサルなど、プール制のコンサルファームに在籍している方が、特定の分野（例えば財務系や、組織人事など）に特化して専門性を高めたいと考え転職を検討されるケースがよくあります。

逆に、金融業界や通信業界に特化した専門性を持つコンサルタントの方が、様々な領域のコンサルテーマに関わりたい、ということで戦略系コンサルやプール制のコンサルファームを目指すケースも多いです。

「スペシャリスト型転職」は、「いわゆるコンサルタントの仕事」を続けるために行うコンサルtoコンサル転職です。

多くのコンサルファームでは、マネージャー～パートナークラスになると案件受注ミッションの比重が高くなってきます。

プロジェクトの受注活動よりも、プロジェクトの実行・マネジメントの方が好きという方にとっては、「プロジェクトの受注責任を負わない」キャリアパスが準備されているファームに転身する道があります。

ITコンサルファームを中心に、特に最新技術のスペシャリストというような形で「デリバリー中心の」キャリアパスが用意されているケースもあります。

他にも、専門のプロジェクト受注部隊がいる企業や、グループ内の監査法人や金融機関、あるいは親会社から案件が受注できる企業など、案件受注の体制が整ったコンサルティングファームもあります。

このような豊富な営業リソースをもつコンサルファームであれば、コンサルタントのデリバリーに集中して活躍し続けることが可能です。

ここでは、フォルトナがご支援したコンサルtoコンサル転職の一例をご紹介します。

いずれのケースも、5つのパターンのうち複数を組み合わせ、ご自身の勝ち取りたい条件をいくつも手に入れた転職を実現されています。
なお、フォルトナには、コンサル業界専門のエージェント出身者やコンサルファーム出身者が多く在籍し、このようなコンサルtoコンサル転職の支援事例が豊富にあります。
コンサル転職を知り尽くした専任のエグゼクティブコンサルタントがあなたの転職をサポートします。お気軽に、お問い合わせください。

弊社コンサルタントのプロフィールはこちら

ここでは、コンサルtoコンサル転職で気を付けたい4つのことを解説します。

コンサルから事業会社への転職も人気の選択肢となってきていますが、注意したいのはコンサルファームと事業会社の”年収の差”です。
コンサル業界の年収は総じて高い水準にあるため、コンサルタントとして昇格をしていくと、事業会社では得られない給与を得ることが可能です。
外資系戦略コンサルや総合コンサルのパートナークラスでは、4,000万～1億円程度の年収をもらっている方もいます。

そこまでいかずとも、20代で1000万円、30代で2000万円近くの年収を得ている方も一定数います。
事業会社に転職したくても、現在年収とのギャップが埋められないため、不本意ながらコンサル業界に残り続ける、というケースもあります。
本当に事業会社に転職したいのであれば、年収が上がりすぎないうちに転職を検討するのが無難と言えます。

※もちろん、外資系事業会社など、コンサルタントの年収レンジと遜色ないオファーを出す企業もあるので、リサーチが重要です。
コンサルから事業会社への転職で気を付けたいことの詳細は、下記のコラムをご参考にしてください。

【参考】コンサルから事業会社への転職で失敗しないために必要な3つのこと

「やはり大手コンサルファームに行った方が、ベンチャー系の新興コンサルファームよりその後転職しやすいのでは？」というご質問をよく頂きます。選考時に在籍企業のネームバリューを気にするファームも無いわけではないですが、必ずしもそうではありません。

というのも、コンサルtoコンサル転職で大切になるのは「ファームの規模」より「クライアントの規模」のケースが多いからです。

具体的に説明すると、在籍するファームの規模自体は大きいがメインのクライアントが中小企業である場合、大手企業をクライアントとするコンサルファームへの転職はハードルが高まります。

一方、ファームの規模は小さいのだが、クライアントは大手企業ばかり。そのような場合は、「大手企業に対するコンサル経験あり」とみなされ、大手企業をクライアントとするコンサルファームへの転職可能性が高まるのです。

例えば法人営業では、大手企業を対象とした営業と、中小企業を対象とした営業は異なるスキルセットや経験を持つと見なされることがあります。コンサルファームでも同様で、大手企業を対象としたコンサルなのか、中小企業を対象としたコンサルなのかでその後のキャリアパスが変わってくるのです。
簡単に言えば、大手企業向けコンサルは大手企業向けコンサルに転職しやすく、中小企業向けコンサルは中小企業向けコンサルに転職しやすい、ということです。

ではどこからが大手企業向けコンサルで、どこからが中小企業向けなのか、という境界線は、判断が難しいところです。
会社法の定義では、大会社は「最終事業年度に係る貸借対照表の資本金が5億円以上、または、最終事業年度に係る貸借対照表の負債の部の合計額が200億円以上」と定義されていますが、コンサルファームのクライアントと言う意味では、売上1000億円以上が大手企業の一つの目安となるでしょう。

参考：「コンサルのベンチャー」に転職する3つのメリット

「スペシャリスト型転職」の項目でもお伝えした通り、コンサルファームでは、マネージャー以上の職位になるとKPIにプロジェクトの売上が入ってくるようになり、パートナーやディレクターと言われるシニアクラスに昇格すると、案件を受注すること（＝営業活動）がメインの職務となってくることが多いです。

大手ファームではシニアマネージャークラスで1億円程度、パートナー・ディレクタークラスで5億円程度の年間売上KPIを課されることが多いです（継続受注・新規受注含む）。

こうした営業活動が行いたい場合は問題ありませんが、アナリストやコンサルタントなどのジュニアクラスが行う仕事とは全く違った性質の仕事となることは念頭に置いておく必要があります。
そして、ご自身のやりたい仕事が異なる場合は、スペシャリストとしてコンサルタントの職務を行えるコンサルファームへ移籍するか、事業会社への転職を検討する必要が出てくるでしょう。

一般に、好景気の時には良いオファーを獲得しやすいため、市況を味方につけて転職活動を行うことは重要です。
一方、不景気での転職活動が悪いかと言うと、そうとは限りません。不景気でも採用を続ける地力のあるファームを見つけることができるからです。
というのも、リーマンショックの際、多くの企業が採用をストップする中、積極的に採用を行っていたコンサルファームがいくつかありました。

当時はまだ売上や人数規模も小さいファームが多かったですが、不景気になったことで優秀なポストコンサルが転職市場に出てくるようになると、その人たちを一気に採用したのです。
結果として、その中から今では日本のコンサル業界の中で大きな存在感を放つ会社も出てきており、当時転職をしていった人たちは”幹部”として活躍をしています。
まさに、ピンチはチャンスにもなり得る事例です。

不景気でも採用を続けられるということは、企業体力もしっかりとあり、ビジネスモデルが優れている企業であるとも言えるでしょう。
また、コンサルファームにとってポストコンサル人材は即戦力になるため、不景気であっても各社採用のコアターゲットであることは変わりありません。

絶対に知っておきたい「転職活動と景気」の関係

ここまで、コンサルtoコンサル転職の人気の秘密を紐解いてきました。
コンサルtoコンサル転職は即戦力としての転職であり、かつプロフェッショナルとしてスキル・人脈を広げることのできる転職です。
そのため、ワークライフバランスの追求、ランクアップ、年収アップなど、ご自身の望むオファーを勝ち取る黄金のチケットを持っていると言っても過言ではないでしょう。

フォルトナは、このコンサルtoコンサル転職において多くの実績を積み重ねてまいりました。
各コンサルファームの役員クラスや部門トップとのパイプラインから、非公開求人も多くお預かりしております。
その時々によって採用意欲の高い求人は変わってまいりますので、せっかくのチャンスを見逃さないためにも、ぜひ弊社エグゼクティブコンサルタントにコンタクトをとっていただければと思います。

また、すぐの転職である必要も全くありません。コンサルファーム在籍の方で、ネクストキャリアについて漠然と考えているという方も、お気軽にご相談ください。

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