「コンサルファームではどれくらいポテンシャル採用が行われているのだろう？」
「コンサル業界に第二新卒で転職するのは難しいのだろうか…」
弊社にご相談いただく若手ビジネスパーソンから、このような質問や悩みをお伺いすることがよくあります。
コンサルティング業界ではコロナ禍以降も積極的な採用が行われており、実際に若手ビジネスパーソンにとってのチャンスは拡大しています。
しかし、コンサルファームの選考は難易度が高く、限られた候補者にオファーが集中しているのも事実。
そこで本コラムでは、若手ビジネスパーソンに向け、コンサルファームで行われている「ポテンシャル採用」や「第二新卒採用」について、実態を解説。
「ポテンシャル採用」や「第二新卒採用」でコンサル転職を実現するためのポイントをお伝えします。
新卒・若手ビジネスパーソンから人気の高いコンサル業界
まずは、コンサル業界における転職市場の現状を解説します。
コンサル業界に就職・転職を考える方は、新卒・中途を問わず、増加傾向にあります。
終身雇用の崩壊危機に面してスキルを求める傾向
特にコロナ禍以降、日本企業におけるジョブ型雇用の導入が話題となりましたが、日本の雇用は大きな転換点を迎えていると言えます。
名だたる大企業が早期退職制度を続々と導入している事例に代表されるように、終身雇用は崩壊寸前となっています。
また、長い下積み期間を要する年功序列のシステムを敬遠する学生や若手ビジネスパーソンも増えてきています。
定年まで一つの企業で勤めあげることは現実的でないと考える方も多いでしょう。
実際、リクルートキャリアの研究機関・就職みらい研究所によれば、同社就職支援サービスを利用する大学生に入社前の転職意向を聞いたところ、41.5%が「転職を考えている」と回答。
転職を考えている理由を訪ねたところ、「キャリアアップを実現するため」(55.9%)がもっとも高く、「給与・収入を上げるため」(50.1%)、「スキル向上のため」(41.1%)と続きました。
（出典：就職みらい研究所『【2020年卒 TOPIC】企業と学生がより理解し合うことで、就職予定先に対する不安は減る』）
コンサル業界でスキルアップを図ろうとする若手ビジネスパーソンの増加
終身雇用・年功序列のシステムに見切りをつけた学生・若手ビジネスパーソンたちが、安定雇用を実現するための希望の道として選んだ職種の一つが、コンサルタント職と言えます。
「コンサル業界に入れば、どこの業界でも通用するスキルを身につけられる」
このように考え、コンサル業界を志望する高学歴層は年々増加をしています。
実際に、新卒の就活支援を行っているONE CAREERが21年3月に発表した『東大京大 22卒就活人気ランキング』では、トップ20の人気企業のうち、9社がコンサルティングファームとなるなど、高い注目度を集めていることを示しています。
一方のコンサルティングファームも、実際に採用を加速させており、新卒や第二新卒も積極的に行っています。
コンサルティングファームの「ポテンシャル採用」や「第二新卒採用」の実態はどのようなものなのでしょうか。
コンサルファームのポテンシャル採用の種類
コンサルファームのポテンシャル採用は、応募要件を見ると2種類に大別することができます。
完全ポテンシャル
完全ポテンシャルは、前職の業界/業種不問で、社会人経験（年齢）＋学歴（偏差値）のみで書類を通過するようなパターンを指します。
「第二新卒枠」の他には、「戦略コンサルタント」もこれに該当します。
採用側としては、書類通過の母集団が多くなる分、適性試験のボーダーラインを高く設定することで候補者を絞り込みます。
さらに面接においてケース・インタビューを課し、経歴だけでは判断が出来ない「思考プロセス」「ロジカルシンキング」「人間力」等を厳しく見極めていきます。
ハードルは決して低くありませんが、応募者にとっては、これまでとは異なる領域へのキャリアチェンジを強く希望される際には、有効な手立てとなるでしょう。
条件付きポテンシャル
条件付きポテンシャルは、一般的な中途採用よりは要件は緩和されるものの、職歴（専門性）についての必須要件が求められます。
例えば、
- 20代×ITの経験必須
- 20代×簿記2級程度の会計知識必須
- 20代×2年以上のマーケティング経験必須
などです。
より即戦力性が増し、母集団は絞り込まれるがゆえ、適性試験やケース・インタビューは課されないこともあります。
応募要件を満たす方にとっては、培ったスキルで勝負できる点から、完全ポテンシャルよりも、こちらの方が内定獲得には有利と言えます。
入社後の配属部門が決まっている事が一般的ですので、配属部門および入社後の具体的な仕事内容、キャリアパス等を確認し、応募する必要があるでしょう。
コンサルファームの第二新卒採用の実態
ここからは、コンサルファームで行われている第二新卒採用の実態について解説を行います。
第二新卒は社会人何年目まで？
「自分は第二新卒に当てはまるのだろうか？」
特に浪人や留学を経ており、一般の新卒学生よりも年齢が高い方などは、このように思われるケースも多いようです。
第二新卒、という言葉に統一的な定義はありませんが、一般的には「新卒で入社して3年未満の求職者」を指すことが多く、コンサルティング業界においては「社会人経験半年以上～5年以下程度」を第二新卒として集うファームもあります。
専門性に色が付き始めている方は、「第二新卒枠」「一般の中途枠」の両方に可能性があり、ご志向・スキルと照らして、どちらから応募を進めるか、見極めが必要になるでしょう。
コンサルティングファームが第二新卒を採用する背景
コンサルファームが第二新卒を行う背景は、下記のようにまとめることが可能です。
- ジュニア層の増員下記理由により、ジュニア層が不足しているようです。
- ・新卒＋中途採用人数を上回る速度でのコンサルファームの拡大成長
・新卒採用は激化しており、優秀な学生を採用しようとするあまり、予定人数を充足出来ない
・新卒の3割が3年以内に辞めると言われる時代につき、抜けたジュニア層の補充 - 育成の成功体験
- 過去に第二新卒で採用した人材が上手く育ってきた、という声が各ファームから上がっています。
コンサルファームが第二新卒採用に感じるメリット
コンサルファームが第二新卒採用を行うからには、当然ファーム側にメリットがあるからと言えます。
- 新卒よりも育成が楽
- 基本的なビジネスマナーについては、1社目の研修や現場ですでに身に付けている
- カルチャーへの適応
- ・社会人経験豊富な一般中途よりも、前職のカルチャーに染まり切っていない分、社風になじみやすい。
・柔軟で適応力が高い。
コンサルファームの採用担当者と話をしていると、第二新卒採用に感じるメリットについて、このような声が聞かれます。
第二新卒でコンサルティングファームに入社するメリット
今度は、求職者側が第二新卒でコンサルファームに入社するメリットをご紹介します。
- 多くの同期
- 第二新卒は入社時期を年に1~3回ほどに定めることが多く、同じ月に入社するメンバーが同期として繋がることが多い。
- 手厚い研修
- 新卒同様に手厚い研修が受けられる。
（入社時期によっては、新卒と合流させ、新人研修を施すファームもあります） - 出世の早さ
- コンサルティングファームにおける出世スピードは総じて速いですが、第二新卒組は、新卒入社の最速出世組（20代でマネージャへの昇格）に追いつける可能性があります。
一方で、30代・コンサル未経験で中途入社する場合、いきなりマネージャとして採用されるケースは稀であることから、出世スピードで見れば有利であると言えます。
まとめ
コンサルファームのポテンシャル採用と第二新卒について解説をしてきました。
積極採用の続いているコンサルファームにおいては、未経験からの転職も可能性があります。
ただ、第二新卒採用は新卒採用との兼ね合いから、1年中同じ採用意欲というわけではありません。
そのため、最新のニーズを把握したうえで選考を進めることが大切です。
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