EY Japanは、20歳～75歳、関東首都圏、近畿、中京エリアの7,000名規模を対象としたオンライン消費者調査を実施し、日本の消費者の行動変容と企業に求められる対策を発表。

新型コロナウイルス感染症の流行以降、人々が新しい常識や習慣に適応しながら、徐々に日常を再構築しつつある状況において、企業が消費者の不安を解消し、新たな生活に即した価値を提供するためには、コロナ禍が消費者の行動、心理をどのように変えたのかを解読することが不可欠と考え、本調査を行ったとのこと。

調査によって、下記のような消費者の動向・意向が見られたとのことです。
・消費者が購買を控える理由は、「感染リスクを避けたい」という思いが最も強く特にサービス業であるほど強い傾向にあるが、消費者が求める具体的な感染症対策の優先度は利用する施設によって異なっている
・オンライン上での購買行動は幅広く普及しており、特に20～30代女性の間で動画などのオンラインコンテンツの利用率が感染拡大を機に増加、また、高齢者層はオンライン配達にもウイルス感染対策を希望する
・好感を抱く企業の行動・特徴について調査した結果、高品質や低価格などの付加価値を上回り、「ウイルス感染の発生を防ぐための対策を講じている」ことが消費者から最も好感を抱かれる

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🔽ニュースリリース
https://www.ey.com/ja_jp/news/2020/10/ey-japan-news-release-2020-10-27