PwC Japan、今後の人材育成の在り方についての最新調査結果を発表

Society5.0時代へのスムーズな移行が見込まれる人材は組織の中の27.7%

PwC Japanグループは、アンケート調査「1対N時代の到来に向けたわが国の人材育成の在り方」を実施し、その結果を公表。

本調査は、今後企業と労働者の関係が、現在の1人1社(1対1)の雇用関係から、1人の労働者が複数の企業と就労関係を持つ「1対N」の関係に移行していくことを想定したもの。

背景には、Society5.0時代の到来により労働者に求められる知識やスキルに大きな変化が生じ、長期雇用の保障が困難になること。加えて、副業・兼業などの新しい働き方の多様化に親和性のある雇用管理への移行が求められていることがあります。

PwCは、そのような状況下での能力開発支援を検討すべく調査を行い、下記のような結果が分かったとのことです。

■Society5.0の到来に伴う今後のキャリアへの不安を感じる人は66.5%にのぼる

■創意工夫力があり、キャリア展望が明確な人材は組織の中で27.7%に留まる

■「自律自走型」人材は転職/異動経験を有していることからの情報感度が高い

■「自律自走型」人材の活用に向けて企業はクリエイティブな職場環境の実現が求められる

🔽ニュースリリース
「1対N時代の到来に向けたわが国の人材育成の在り方」 調査の結果を公表

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