年間売上1,000億円以上の日本企業においてDXに成功したと認識しているのはわずか約7%
アビームコンサルティングは、年間売上1,000億円以上の企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進の意思決定に関与する部長職以上の役職者(515名)を対象に、DXに関する最新調査を2020年10月～11月に実施し、その結果を発表。
本調査は、日本におけるデジタル技術を活用した変革への取り組みの実態を把握し、DXの成功と失敗の分岐点を明らかにすることを目的としたもの。
多くの企業がDXに関連する取り組みを行っているが、成功に至っているのは約7%だったとのこと。
企業における変革プロジェクト自体の難易度が高いうえ、新規事業創出や既存事業の収益性向上のためのビジネスモデル変革を目的とするDXの取り組みは、その難易度がさらに高く、企業がDXに成功したと認識できるレベルに達するまでの道のりが険しいと言えるとのこと。
DXの成功と失敗の分岐点は、「全社員へのデジタル教育」、「デジタル知見を有した経営陣による意思決定」、「デジタルとビジネス・業務知見を有した推進組織の組成」の3つと判明したとのことでした。
ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）も同様に、デジタルトランスフォーメーション（DX）に関する調査結果の日本版（2020年4月から6月にかけて世界11カ国で実施）を発表しており、そちらでは「DXに成功している日本企業はわずか14％、各国平均に比べてAIの利活用拡大やデジタルハブ設置に注力している割合が低い」との結果が出ていました。
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